2016 Fiscal Year Research-status Report
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16K13459
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
小杉 考司 山口大学, 教育学部, 准教授 (60452629)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平川 真 広島大学, 教育学研究科, 助教 (50758133)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ベイズ統計学 / 計算論的アプローチ / 対人相互作用 / 社会的態度理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，統計学におけるベイズの定理に基づいて集団成員の態度変容モデルを再構築することである。態度変容過程としてベイズの定理を適用したエージェントとしての集団成員が，局所的相互作用によって集団現象を生み出すメカニズムを解明する。本研究ではベイズの定理や事前分布・事後分布といった確率事象に関する統計学的観点を，人間の態度過程そのものを捉える枠組みとすることが特徴である。多くの変数の相関関係から構成概念を抽出したり，構造モデルを当てはめたり，予測値を算出したりする統計技法は，ひとりひとりの人間がおこなう態度形成，因果推論，予期や期待をすることと同じであると考える。これまでも統計技法を認知モデルと捉える研究は散見されるが，個人が事前にもっている経験的情報や将来展望といった心理学的概念をモデル内部に組み込むことができる点で，ベイズ的アプローチの方がより生態学的妥当性が高いと考えられる。
この観点に立脚し，初年度は先行研究をまとめるモデル導入期として，先行研究をベイズ統計から捉え直し，仮説モデルを理論的に構築することに専念した。数回の研究打ち合わせや，ベイズ統計法に関する資料，ワークショップへの参加により，問題の所在として態度測定法からのアプローチ，機械学習からのアプローチ，統計モデリングのアプローチ（推定法としてのベイズ理論の応用），の三方向より検証することが可能であると判断した。
第三の統計モデリングアプローチとして，これまでの研究データをもとに対人相互作用モデルを構築し，実践した例を学会報告したことを受けて，計画通り第二段階であるモデルと実験データの照合に焦点化した，検証期に移ることができると考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度は理論的背景や応用可能なフィールドを探索することを主な狙いとしていた。これまでの研究データに対するベイジアンモデリングアプローチの可能性はある程度予見されていたが，予想以上に理論的整合性が高く，かつ予想以上に実践における個別のノウハウが必要であることが明らかになった。このように，長所と短所の両方が見えつつ，具体的なデータ解析へとすすめているため，概ね順調に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は当初の計画通り，態度の時系列的変化をベイズ的に予測するモデルを構築するために，新たなデータ収集についての計画を立てる段階に進む。当初の計画では小集団実験を念頭に置いていたが，今年度に得られた知見から再検討すると，「態度の分布」を前提にした調査法，実験法の再構築が必要であると考えられる。
心理尺度を使った調査法では，個人の態度が尺度値として点推定され，個人の中で分布したものの代表値という性格を持ち得ない。個人内で正規化された分布としての態度を測定するための尺度更生法を新たに考える必要がある。また，機械学習の研究からは，直接個人が判断する確率パラメータを研究対象に扱うことができるが，これを対人関係に拡張した場合どのような実験計画の立案が可能か，探る必要がある。この方向からも予備的な実験を重ねていく。また，これらのデータに基づいて，ベイズ的統計モデルで随時モデルの適合度評価，予測分布の算出を行い，理論的妥当性の検証も行う。
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| Causes of Carryover |
論文を英語にするときの英文校閲費を計上していたが，論文の執筆が年度内に終わらず，担保しておいた予算を使うことがなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度中に英文校閲費として，次年度に繰り越した分を利用する。
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