2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the method for assessment of quality of life of people with dementia and their carers considering Japanese culture of well being and institutional situations
Project/Area Number |
16K13481
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
山中 克夫 筑波大学, 人間系, 准教授 (50282314)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 認知症 / QOL / 本人 / 介護現場 / 文化 |
Outline of Annual Research Achievements |
この研究プロジェクトでは、本人だけではなく、本人を取り巻く家族等の介護者の思いや幸福感についても調査し、本人とその周辺の人々全体のQOLを検討し、そうした知見を将来の尺度開発に活かしたいと考えている。そうした視点に立ち、前年度から家族介護者の体験の語りに関する二次データを用いて、家族介護者が本人とのかかわりの中で感じる幸せに関連する記述の解析を行っている。本年はその解析を継続するとともに、在宅で認知症の人を介護している家族51名に対し新たに半構造化面接調査を行い、「介護を行う上での支え」「介護の中で感じる喜び」について一次データを収集した。結果では、主題分析による質的分析により、家族にとっての支えは「社会的なサポート」、喜びは「本人との関わり」が中心であること、対応分析から本人の要介護度などの属性により回答傾向に違いがみられることが明らかにされた。 また、施設の環境や我が国の文化を考慮した本人のQOL尺度開発に関しては、国内外の認知症の人を対象としたQOL尺度の開発や適用に関する研究のレビュー、これまでグループホームに暮らす認知症の人に行ったグループホームでの暮らしに関する回答(グループホームの家庭らしさに関する調査に含まれる)、加えて本人の答えやすさの点から尺度試案を作成した。そのうえでグループホーム(2か所)に入居し、医師により認知症と診断され、CDRが0.5、1、2の65歳以上の19名に対し尺度試案を実施し、項目分析や併存的妥当性の検討を行った。また認知症医療・介護の専門家11名を対象に、尺度試案のユーザビリティとユースフルネスについて調査を行った。その結果、尺度項目に関しては2項目を除き不良項目は見られず、それらを除いた尺度試案では十分な併存的妥当性が明らかにされた。専門家からもユーザビリティとユースフルネスの一定の評価も得られ、尺度試案の実行可能性が確認できた。
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