2016 Fiscal Year Research-status Report
発達障害院生の主体性は発達するか：主体性発現・発達プロセスの支援モデル構築
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16K13483
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
鈴木 健一 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 教授 (10284142)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山内 星子 名古屋大学, 学生相談総合センター, 特任助教 (00608961)
野邑 健二 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 特任教授 (50345899)
杉岡 正典 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 准教授 (70523314)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 大学院生 / グループ活動 / 居場所 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、３カ年計画の１年目である。発達障害院生に関する文献を収集し、文献研究をおこなった。主体性の発現は可能であるが、発達の速度は緩やかであることが推察された。
大学院生への質問紙調査では、１年生を対象とし、質問項目には、①AQ（The Autism-Spectrum Quotient：自閉症スペクトラム指数）②ASD・ADHD統合版困り感尺度（高橋，2012）③大学生用適応感尺度（大久保・青柳，2003）④学生相談・学生相談機関に対する４項目を採択した。調査は、本学ポータルサイトを通じて2016年度末に実施した。結果の分析は次年度に実施する。
次年度に実施予定であった、個別心理面接と、グループ居場所支援を、試行的に実施した。個別心理面接では、発達障害傾向にある２８名の学部生と大学院生を対象として、４０５回実施した。グループ居場所支援では、週１回、ボードゲームやテレビゲームなどを用いて、グループ活動を展開させた。対象者は、研究代表者と研究分担者が個別支援を実施している大学院生と学部生の中から協力を得られた者とした。実施回数は４０回で、延べ１２１名が参加した。また、協力の得られた研究室において、所属院生を対象とした継続的なグループ居場所支援も、並行しながら、試行的に実施した。実施回数は３７回で、延べ１１７名が参加した。関係性原理と、対象者の自己表現の促進との関連性については、今後の研究による更なる検討が必要である。
ロンドン大学スチューデント・サイコロジカル・サービスの所長と副所長と、発達障害院生に関するシンポジウムを開催し、日本人の事例について、ディスカッションを行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、文献研究を十分に行うことができた。また、次年度に実施予定であった個別面接支援とグループ居場所支援を試行的に展開させることができた。その一方で、大学院１年生を対象とした質問紙調査は、実施時期が年度末になったために、データの分析を次年度に実施することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の方向性として、質問紙調査の結果分析を行いながら、大学院１年生への質問紙調査を実施する。また、研究２の「個別面接支援」と「グループ居場所支援」を予定通り、実施する。
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| Causes of Carryover |
研究分担者に実施してもらう研究が、次年度に実施となったため、その分担金が繰越となった
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
個別支援（研究２）と、モデル構築（研究３）において、使用予定である
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