2019 Fiscal Year Annual Research Report
Study on Measuring Basic Achievement in Developing Countries Based on Item Response Theory
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16K13528
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
谷口 京子 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 学振特別研究員(RPD) (10773012)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 容子 関西医科大学, 看護学部, 助教 (10757173)
平川 幸子 広島大学, 国際協力研究科, 准教授 (80314780) [Withdrawn]
光永 悠彦 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (70742295)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 項目反応理論 / 学力の測定 / 学力 / 開発途上国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、研究の最終年度であり、これまで、マラウイ、ガーナ、エチオピアで収集したデータを整理し、分析を行った。分析した結果は、2019年度9月に開催された日本テスト学会や10月に実施されたアフリカ教育学会において、発表を行った。今後、研究成果は論文として雑誌に投稿していく予定である。
上記の3カ国の結果を比較することで、その国の特徴がより明らかになった。例えば、マラウイはどの教科も全体的に低いこと、ガーナでは現地語より英語の方が学力が高いこと、エチオピアは現地語や算数の学力が高いが、英語の学力は低いことである。
また、学力はガーナ、エチオピア、マラウイの順に高く、幅広い能力の受験者に試験が出き、文化圏が似通っているが国が違うという条件で試験を行うことができたことで、項目反応理論（IRT）を用いて、問題項目の困難度や識別力を推定と特異項目機能（DIF）の推定を行うことができた。困難度が非常に高い項目や低い項目、識別力が低い項目、DIFが検出された項目については、今後検討していく必要がある。
本研究の目的であった「開発途上国における基礎学力測定のためのテスト開発」は十分達成することができた。1つ目の目的であった基礎学力の測定することができる項目の抽出とレベル分けについて、実施することができた。2つ目の目的であった、これらの項目を組み合わせて、テスト問題を作成するということについても達成することができた。
本研究は、昨年、科研費に採択された「テスト理論に基づく開発途上国における継続的な学力測定に関する研究」に引き継がれており、今後、研究の発展が見込まれる。
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