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2017 Fiscal Year Research-status Report

ハンガリーの中国系の子どもにみるトランスナショナリズムに関する教育人類学的研究

Research Project

Project/Area Number 16K13560
Research InstitutionToyo University

Principal Investigator

山本 須美子  東洋大学, 社会学部, 教授 (50240099)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords教育人類学 / 中国系新移民 / トランスナショナリズム
Outline of Annual Research Achievements

今年度は昨年度の一回目の調査を継続し、2018年3月にハンガリーの中国系移民が集中するブダペストにおいて二回目の調査を実施した。今回の調査では中国系の子どもの多い学校訪問に焦点を当てた。中国系の子どもは、小学校レベルからハンガリーと英語のバイリンガル学校やハンガリー語と中国語のバイリンガル学校、語学重視の公立学校、アメリカ系やイギリス系、宗教系のインターナショナルスクールに通っていて、ハンガリー語よりも英語やドイツ語の習得を重視していること、ハンガリー生まれでも幼い頃から10歳ごろまで中国の祖父母に育てられている者が多いことがわかった。
近年ハンガリーに移住した親数名へのインタビューからは、ハンガリーでの生活を中国のそれと比べて、物価の安さや環境の良さ、学校での競争が激しくないことによって、満足度が高いことが明らかとなった。子どもにはハンガリーの学校に適応することを望みながらも、ハンガリーでずっと生活をするよりも他国で高等教育を受けさせたいという気持ちが強く、子どもを英語塾や、英語とハンガリー語のバイリンガル学校に通わせるという教育戦略を取っていた。
中国系第二世代の若者数名にも教育経験を中心とするライフヒストリーの聞き取りを行った。例えば、中国で10歳くらいまで教育を受け、ハンガリー語を身に付けてハンガリーの有名公立高校からイギリスの有名大学修士課程を終えた20代男性は、イギリスでの就職が上手くいかず、ブダペストで就職していた。中国系の若者のトランスナショナルな教育経験の多様性が明らかとなっている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

ブダペストでの調査は順調に進み、研究目的に合致した成果を得られている。

Strategy for Future Research Activity

来年度はまとめの年として、2019年3月に最終調査を実施し、研究成果を論文としてまとめる予定である。

  • Research Products

    (3 results)

All 2018 2017

All Journal Article (2 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 2 results) Presentation (1 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] ハンガリーにおける中国系補習校の果たす役割2018

    • Author(s)
      山本須美子
    • Journal Title

      白山人類学

      Volume: 21 Pages: 157-173

    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Journal Article] スペインにおける「新しい」中国系コミュニティの 形成と特徴2018

    • Author(s)
      山本須美子
    • Journal Title

      東洋大学社会学部紀要

      Volume: 55-2 Pages: 17-31

    • Open Access
  • [Presentation] School Failure among new Chinese immigrantsfrom WenzhouinParis schools2017

    • Author(s)
      Yamamoto Sumiko
    • Organizer
      International Society of the Study of Chinese Overseas
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2018-12-17  

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