2016 Fiscal Year Research-status Report
学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発に関する研究
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16K13588
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
伊藤 大輔 金沢工業大学, 基礎教育部, 准教授 (40440961)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (50736767)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学級経営 / 学級力 / 可視化 / プロジェクト学習 / カリキュラム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。今年度は、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発のための基礎研究及び教員研修用のマンガ教材の作成を行った。
2. 成果の概要 中学校版学級力アンケートの信頼性・妥当性を検証し、学級の状態を把握するための尺度としての有用性を示した。また、改良型学級力セルフ・アセスメントシステムに対応したマンガ教材を作成し、その有効活用に向けての情報収集を行った。
3. 意義・重要性 学級力セルフ・アセスメントシステムの改善にある。本システムは、学級力アンケート調査を起点（現状のアセスメント＝R）とし、児童・生徒と学級担任とが協働しながら、R-PDCAサイクルを意識した学級経営を行うものである。しかし、実際に学級力向上プロジェクトに取り組もうとすると「時間的な余裕がない」ことを多くの教員から指摘され、課題の1つとなっていた。そこで、本研究ではこのR-PDCAサイクルを分節化し、朝学活・終学活・給食などの短時間でも取り組み可能なモデルケースを提案した。これにより、時間的な制約や担任のニーズを考慮したより弾力的かつ柔軟なプロジェクトの推進が可能になると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
下位目標（1）学級力セルフ・アセスメントシステムの改善について、1）R-PDCAサイクルの分節化とモデルケースの提案、2）アンケート集計の効率化の研究計画を概ね達成できたことから、以上のような自己評価となった。
具体的には、1）は教員研修用のマンガ教材としてまとめ、その印象や学級力向上プロジェクトに対する興味・関心等の変化を調査した。2）については、マークシートやタブレット端末を用いて、アンケート集計を効率化する手法をマニュアルとして整理した。
なお、先行的に実施した学級力向上プロジェクトの教育実践から、学級力向上のための取り組みを考えるスマイル・ミーティング（PDCAサイクルのPの）場面で、活動の停滞が見受けられるケースが散見された。このことは、当初、予期していなかった問題であり、今後の研究計画に反映させる必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、下位目標（2）改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発とその効果の検証、（3）教員研修プログラムの作成、（4）若手教員を対象とした研修会及び学級力向上フォーラムの企画・実施を行う。また、スマイル・ミーティングの問題については研究組織内に、研究協力者を含めた作業部会を立ち上げるとともに、活動を円滑化するための学習素材を作成し、その効果をあわせて検証していきたい。
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| Causes of Carryover |
当初、計画していた学生アルバイトを雇用せずに、アンケートの入力処理を実施したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
下位目標（4）に「学級力向上フォーラムの企画・実施」が予定されている。本フォーラムの準備・運営に学生アルバイトが必要となるため、人件費・謝金として使用したい。
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Research Products
(3 results)
