2017 Fiscal Year Research-status Report
学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発に関する研究
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16K13588
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
伊藤 大輔 金沢工業大学, 基礎教育部, 准教授 (40440961)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学級経営 / 学級力 / 可視化 / プロジェクト学習 / カリキュラム開発 / 教員研修 / 特別活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。今年度は、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積及びマンガ教材を活用した教員研修を行った。
2. 成果の概要 指導法の確立を目的に、実際の調査結果をもとに学級力の構造分析を行い「達成力の向上」が学級力向上プロジェクトの要であることを示した。また、改良型セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積を進め、マンガ教材とセットで出版することができた。さらに、マンガ教材を活用した教員研修を実践した。
3. 意義・重要性 学級力セルフ・アセスメントシステムの実践事例の蓄積である。本システムは、学級力アンケート調査を起点（現状のアセスメント＝R）とし、児童・生徒と学級担任とが協働しながら、R-PDCAサイクルを意識した学級経営を行うものである。本研究ではこのR-PDCAサイクルを分節化、朝学活・終学活・給食などの短時間でも取り組み可能なモデルケース（CAモデル／R-CAモデル）を提案するとともに、研究協力校を中心に小・中学校を中心とした実践事例を一定数蓄積した。さらに、全校レベルで学級力向上プロジェクトに取組む協力校が誕生していることも、本研究の大きな実績と言えるだろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
下位目標の2）改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発とその効果の検証、3）教員向けの研修用教材と研修プログラムの作成、4）若手教員を対象とした研修会について、研究計画を概ね達成できたことから、以上のような自己評価となった。
具体的には、2）は研究協力校を中心に、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積を進めるとともに、その効果を検証するためのデータを収集することができた。また、学級力向上プロジェクトを中心に各教科等を有機的に関連づけたカリキュラム・モデルを検討し、小学校における実践事例を得ることができた。3）及び4）については、マンガ教材を用いた教員研修プログラムを作成するとともに、教員免許状更新講習（愛知教育大学）や教育委員会や学校主催の教員研修会において、実践することができた。
なお、28年度の取り組みで明らかになったスマイル・ミーティング（学級力向上のための取り組みを考える学習活動）の停滞については、研究組織内に専門作業部会を立ち上げ、29年度には計5回の活動を行った。現在、スマイル・ミーティングを円滑に進めるため事例集（スマイル・ブック）の作成が進められている。
さらに、教育効果の検証においては、質問紙（児童・生徒の自己評価）の結果のみでは判断が難しく、児童・生徒へのインタビュー等や自由記述、さらには学級担任の評価等を考慮する必要があり、当初の想定より重層的な分析が必要となることが明らかとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度も継続して、下位目標（2）改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発とその効果の検証、（3）教員研修用マンガ教材（スマイル・ブック活用編）の作成、（4）若手教員を対象とした研修会及び学級力向上フォーラムの企画・実施を行う。その際、下位目標（2）及び（4）に関して、カリキュラムや研修用プログラムの評価を重点的に行うこととする。
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| Causes of Carryover |
（理由）当初、計画していた学生アルバイトを雇用せずに、アンケートの入力処理を実施したため。
（使用計画）下位目標（2）及び（4）のカリキュラムや研修用プログラムの評価のため、学習活動の調査・記録（例：授業の撮影・記録、児童・生徒及び学級担任へのインタビュー調査）を行う必要がある。そのための国内旅費を中心に使用するものとする。
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