2016 Fiscal Year Research-status Report

超小型可搬式採泥器の開発と応用

Research Project

Project/Area Number	16K14514
Research Institution	Nagasaki University
Principal Investigator	清水健一長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(水産), 准教授 (20533946)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	森井康宏長崎大学, 水産学部, 教授 (50200390) 青島隆長崎大学, 水産学部, 准教授 (40244040) 八木光晴長崎大学, 水産学部, 助教 (90605734)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	採泥器 / 底質 / 水深 / 落下姿勢
Outline of Annual Research Achievements	平成28年度は研究の初年度として採泥器の初号機の試作と、それを用いて主として鶴洋丸を用いて長崎周辺の浅海域で何地点か採泥を試みるところまで行うことができた。その結果、浅い海域ではうまく採泥に成功する場合もあったが、水深や底質によってはまだ確実にフタが閉まらずに失敗する事例も多く、これらの実験から底部の形状について次年度以降の改良点も見い出された。この点について本研究では各観測点での試行に際して「成功率」と1回当たりの「採泥重量（湿重量）」を計測した。今後はこれらの指標を用いて比較、検討していく予定である。また、今回の試作器による試行時には併せて一般のエクマンバージ型採泥器も併用して行った。今後は両者で得られたサンプルに差異がないことを明らかにする必要がある。一方で、浅海域や泥の含有量が多いところではある程度高い確率で採泥に成功したという成果は、今後、最終的な成功率を定量化する上で水深や底質との関係性を明らかにしていく必要があることを示唆している。また、当初の研究計画でも挙げていたが、採泥の成功率を高めるためには水中をまっすぐに降下していく必要がある。そのため、水中での落下姿勢を撮影し、それをもとに上部の形状を改良することも必要となる。この点について、初年度では水中撮影は試みたもののまだ成功しておらず、次年度では大村湾など浅い海域でも引き続き水中での撮影を継続していく予定である。以上より、研究は全体として当初の計画書と比較して概ね順調に推移していると考えられる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成28年度は研究の初年度として、初号機の試作とそれを用いた浅海域での実験までを行うことが出来た。今後の試作器の改良や分析はこれからであるが各観測点での試行に際して「成功率」と1回当たりの「採泥重量（湿重量）」を計測することができ、今後はこれらの指標を用いて比較、検討していく事が可能である。さらに、今回の試作器による試行時には併せて一般のエクマンバージ型採泥器も併用して行うことができたため、今後は両者で得られたサンプルに差異がないかどうかについても検討していくことが可能である。以上から、当初の研究計画と比較しても概ね順調に推移していると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	水深や底質によってはまだ確実にフタが閉まらない場合もあり、次年度以降の改良点も見い出された。まずは陸上の砂場などでさらに形状の検討を行いたい。また、水中での落下姿勢の撮影には未だ成功しておらず次年度以降の課題としてあげられる。成功率をあげるためには水中をまっすぐ降下していく必要があり、そのためには落下姿勢をもとに上部の形状を改良することも必要と考えられる。さらに初年度はまだ試行の段階でとどまっており、まとまった成果として研究発表や論文投稿までいけなかったのでデータを増やしてこれまでの成果を発表していく。
Causes of Carryover	当初予定では2組の試作器を作り、長崎丸と鶴洋丸の2隻で実施する計画であったが、1つ目の試作器の開発に手間取り、鶴洋丸1隻のみでの実験となった。そのため、実験機材の購入費が当初予定していたよりも大幅に少なくなったため
Expenditure Plan for Carryover Budget	研究2年目の平成29年度には試作器の改良版を作成すると共に、その実海域実験を行う。そのため、機材の購入や実験や学会での情報収集に関する旅費等で1年目よりも経費は大きくなる。また、可能であれば得られた成果について学会発表、論文投稿なども目指すこととし、そのため学会参加費や論文投稿費用等も必要となる。