2018 Fiscal Year Research-status Report

総力戦体制下の育児雑誌に見る「母子保健」思想：『愛育』誌と『愛育新聞』誌を中心に

Research Project

Project/Area Number	16K15893
Research Institution	Chubu Gakuin University
Principal Investigator	真鍋智江中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (20369531)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	浅野俊和中部学院大学, 教育学部, 教授 (00300351)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	社会事業史 / 母子保健 / 総力戦体制 / 科学的育児法 / 栄養研究 / 恩賜財団愛育会 / 愛育研究所 / 斎藤文雄
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、総力戦体制下に「恩賜財団愛育会」〔1934（昭和9）年3月設立〕が、母子保健事業組織として発行した『愛育』誌及び『愛育新聞』誌の掲載記事を取りあげ、それらに見られる「母子保健」思想が内包する歴史的特質の抽出・分析を試みるものである。平成28年度(1年目)は、『愛育』及び『愛育新聞』に掲載された記事や愛育会発行の単行本の収集を進めた。また、研究代表者が『愛育新聞』の誌面調査を行い、“『愛育新聞』総目次”を作成して、国立国会図書館及び同誌を所蔵する公立図書館・大学図書館などに寄贈する形で研究成果の公表も行った。さらに、収集した単行本などの一部を使用して、研究分担者が愛育隣保館館長の廣瀬興に関する学会発表(口頭発表)も行った。平成29年度(2年目)は、同会の母子保健事業を支えた愛育研究所保健部の状況にあえて焦点を当て、同部部長の斎藤文雄が執筆した著書・論文を収集する一方、関連文献を集めることにより、総力戦体制下の母子保健事業をめぐる政策や小児科医師の動向などの把握にも努めた。斎藤に注目したのは、彼が保健部による諸活動を指導し、全体を統括する立場にあったとの仮説によるものである。収集した斎藤文雄執筆の文献については、研究代表者が、その論調の変化などを追うため時系列に従って整理し、“著作目録”としてまとめた上、国立国会図書館・公立図書館・大学図書館などに寄贈する形で研究成果の公表をした。また、研究分担者は、愛育会が総力戦体制下に発行した育児書２冊を取りあげ、両者に見られる思想的変化を研究ノートとしてまとめた。平成30年度(3年目)は、前述した研究を踏まえ、研究代表者が、総力戦体制下に重視された乳児栄養について保健部による調査・研究過程を整理・分析し、「母子保健」思想が内包する歴史的特質を検討した。その研究成果は、同研究代表者が論文にまとめ投稿することにより公表した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成30年度(3年目)は、総力戦体制下における愛育会の育児における科学性を重視した思想に基づく活動や主張を捉え、「母子保健」思想の歴史的特質について検討し、研究目的は達成できた。その研究過程において、平成29年(2年目)からは、愛育会の母子保健事業を支えた愛育研究所保健部部長、斎藤文雄の視点から「母子保健」思想を捉えることとした。そのため斎藤の論調の変化を分析するために、『斎藤文雄著作目録（戦前・戦中編）』を作成した。しかし、総力戦体制下の「母子保健」思想の評価は、戦後における斎藤の論調の変化にも目を向けて慎重に行なう必要がある。そこで、研究を精緻に達成するために補助事業期間を延長し、同目録の戦後編（斎藤文雄が逝去した1964年まで)を作成することとした。現在は、戦後に斎藤文雄が執筆した著書・論文を収集し、時系列に整理しつつある。
Strategy for Future Research Activity	補助事業期間を延長した4年目は、戦後に斎藤文雄が執筆した著書・論文を収集しつつ、それらを時系列に整理し、新たに『斎藤文雄著作目録の戦後編（斎藤文雄が逝去した1964年まで)』を作成する。そして、平成29年度(2年目)に作成した『斎藤文雄著作目録（戦前・戦中編）』と統合し、『斎藤文雄著作目録（戦前・戦中・戦後編）』を完成させる。完成した著作目録は、国立国会図書館・公立図書館・大学図書館などに寄贈し研究成果の公表を行う予定である。
Causes of Carryover	補助事業の目的をより精緻に達成するため、補助事業期間を延長することとした。それにより、次年度使用額が生じた。