2017 Fiscal Year Research-status Report
訪問看護サービスプロセスを可視化する日本版オマハシステムの開発と検証
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16K15954
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| Research Institution | Tokyo Women's Medical University |
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Principal Investigator |
長江 弘子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (10265770)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30403778)
酒井 昌子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60236982)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | オマハシステム / 訪問看護 / 記録システム / アウトカムデータベース / 訪問看護実践の可視化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地域包括ケアシステムにおける患者中心のアウトカムを導く訪問看護サービスプロセスを可視化する日本版オマハシステムを開発することである。
【本年度の目的】本年度は第2段階として日本版オマハシステムを導入するための教育プログラムと実践事例活用ガイドを作成することを目的とした。
【方法】ケーススタディ法を用いて、以下の方法で進めた。①典型的な訪問看護実践事例を日本版オマハシステムにて展開しシミュレーションを行う。10月と1月の2回にわたり、「オマハシステムBasicセミナー」を開催した。参加者は延べ50名で一回のセミナで2事例のシュミレーションを行った。その結果、問題領域の判別や根拠、問題領域の特定について十分な説明が不足していることが明確となった。しかしながら参加者同士が議論し合う場を提供したことから、問題特定の重要性を企画者、参加者がともに共通認識するに至った。②紙ベースでの記録システムを展開しモデル的な展開を数事例作成する。上記セミナーでワークシートを作成し活用した。事例のシュミレーションでは紙ベースでの事例のため現実的な展開とのギャップがあり事例提供の仕方、情報内容についての吟味の必要性が確認された。③研究協力者によるカンファレンス等で事例検討し、用語の意味や事例への適合性を確認する。④国内の企業と提携し、訪問看護ＩＴシステムに組み入れる。
セミナー実施の評価プロセスで③④を実施した。
【成果】2回のセミナー実施により、オマハシステムの利用、ならびに今後のデータ収集にもソフトウェアの開発が必要不可欠であり、国内の業者による開発をゆだねるのではなく簡易的な使用ができるソフトウェアの開発を進めることとなった。またオマハシステムに関心を持つ事業者が増えたことで実際に使いたいという実用化へのニーズも確認できた。訪問看護実践の可視化にむけて検証する基盤が形成されたと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
4月に実施されたオマハシステム国際学会での招聘講演の実施と参加者との交流からオマハシステムは教育カリキュラムとしても有用であると知ることができた。その結果、実践家に向けての普及に加え、在宅看護学の教育・研究者にむけても普及し教育プログラムの開発について新たに教育教材開発が必要であることを確認した。最終年度で検討することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、開発した日本語版オマハシステム・ユーザーズガイドブックを用いての研修プログラムを実践家と教育・研究者向けに開発し現場と教育の双方からの活用によって普及・啓発の可能性を広げていく予定である。
教育プログラムの実施については、学会等、教育研究者が集まる場を活用することを検討している。
またオマハシステムが訪問看護実践を可視化できることを検証するため、実際の訪問看護事業所に研究協力依頼をし、訪問看護展開にオマハシステムを活用してもらいデータ収集をする計画を進めている。
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| Causes of Carryover |
今年度の研究成果から、次年度はITに向けたソフトウェアの開発、在宅看護学にかかわる教育・研究者に向けての普及啓発が必要であることが明らかとなったことで新たな計画が加わったことがある。ならびにオマハシステムの訪問看護実践の可視化に向けた検証のため、訪問看護事業者に向けての研究依頼などが計画されているためその経費に充当する必要がある。
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