地域連携における上部尿路感染予防のための清潔間欠自己導尿患者への継続支援の構築

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K15962
• Research Institution: Nagoya City University
• Principal Investigator: 古林 千恵 名古屋市立大学, 看護学部, 研究員 (30722871)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 矢野 久子 名古屋市立大学, 看護学部, 教授 (00230285)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 清潔間欠自己導尿 / 高齢者 / 地域医療連携 / 排尿管理 / 自己導尿

Outline of Annual Research Achievements

平成28年11月8日に名古屋市立大学看護学部研究倫理審査（ID：16017）の承認を受けた後に、平成29年2月7日に名古屋市立病院臨床研究審査委員会（IRB）（16-02-370）の承認を受け、各部署への調整を行い開始予定である。また、本年度は、看護・介護における高齢者の清潔間欠自己導尿の自宅等での現状を明らかにすることを目的に、文献検討を行い以下の実績を得た。
清潔間欠自己導尿が必要な患者も入院期間の短縮により住み慣れた環境での生活を早期に確立しなければならず、地域医療連携を活用し、基幹病院は地域のかかりつけ医への紹介を行い自宅等での治療を継続することが通常である。清潔間欠自己導尿は、患者自身が厳密な無菌操作ではなく清潔操作で導尿しても尿路感染症を起こさない療法として普及している。しかし、訪問看護ステーションを対象とした調査報告では、対象者2322名中、おむつ使用が56.0％、留置カテーテルが9.7％で、清潔間欠自己導尿はわずか1.6％であった。このように、病院では、清潔間欠自己導尿を推奨し実施していても他の施設や自宅に戻った場合に、清潔間欠自己導尿を中断している可能性が示唆された。清潔間欠自己導尿は、上部尿路感染を予防し、高齢者が健康で入退院を繰り返すことのない生活に寄与できることは明らかであり、地域医療連携を活用し、清潔間欠自己導尿が継続できるような看護ケアは取り組むべき重要なケアの一つであることが明確になった。
平成29年度は、清潔間欠自己導尿を開始した患者に対し継続する上で困難な内容について事例ごとにインタビュー調査を行い地域でも継続可能な実施方法や看護ケアについて検討する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成28年11月に名古屋市立大学看護学部研究倫理審査及び平成29年2月に名古屋市立病院研究倫理審査委員会の承認を受け、各関係部署に対し調整を行った。平成29年4月から実施の予定である。調整を通して、皮膚排泄認定看護師及び泌尿器外来主任とともに、インタビュー用紙の修正を行った。

Strategy for Future Research Activity

平成29年5月から直接インタビュー及び電話によるインタビュー調査を行う。情報収集した内容を基に皮膚排泄認定看護師とともに、地域連携で継続実施ができるための指導用のパンフレットを作成する。
平成30年4月から在宅・施設等と連携して活用できる排尿連携カードを作成し、使用について検討を行う。

Causes of Carryover

簡易残尿測定器（リリアムα）の購入予定であり、平成29年度研究費と合算して購入することとした。

Expenditure Plan for Carryover Budget

簡易残尿測定器（リリアムα）の購入やインタビューのための謝礼品購入、電話インタビューのための謝礼品購入、学会参加費および交通費などの使用を予定している。