2017 Fiscal Year Annual Research Report
The study of salt resistant microorganisms capable of decomposing persistent toxic substances.
Project/Area Number |
16K16210
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Research Institution | National Institute for Land and Infrastructure Management |
Principal Investigator |
粟田 貴宣 国土技術政策総合研究所, 下水道研究部, 研究官 (80724905)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 難分解性化学物質 / 微生物分解 / 環境因子 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究テーマでは難分解性化学物質を無害化可能な微生物の探索を目的とした。また、異なる自然環境中での難分解性化学物質の分解特性を把握するとともに、分解に関与する環境因子を明らかにすることを目的とした。愛知県内の一級河川において河口、汽水域、淡水域の3箇所でサンプリングを行い、温度、塩分濃度、pH、溶存酸素濃度、各イオン組成、溶存有機物濃度、底質中の窒素、水素、および炭素量などの測定を季節ごとに行った。底泥および現地水を実験室へ冷蔵保存で持ち帰り、嫌気条件ではバイアル瓶、好気条件では腰高シャーレに添加をし、前培養によって試験温度に順応させた後に対象物質を添加し、約4週間の培養後に対象物質の測定を行った。対象とした難分解性化学物質は、油のモデルとしてアントラセン、農薬のモデルとしてフェニトロチオン、殺菌剤のモデルとしてペンタクロロフェノール、難燃剤のモデルとしてテトラブロモビスフェノールAを用いた。分解性と微生物群集構造の関係を明らかにするために16S rRNA遺伝子のV4領域をターゲットとした遺伝子配列解析を行った。統計解析ソフトSPSSを用いて分解に大きく寄与している環境因子をピックアップすると同時に微生物群集構造に影響を及ぼす環境因子についても解析を行った。本研究で対象とした物質の微生物分解には培養温度が大きく影響し、物質によっては嫌気条件および好気条件のどちらでも塩分濃度の上昇に伴う分解活性の低下が確認でき、難分解性化学物質が河口まで輸送された場合、分解が進まない可能性が大きい。しかしながら、今回の結果ではサンプルに含まれている微生物量を考慮した結果となっておらず、今後は総微生物量、分解微生物量を考慮した試験方法の検討が必要である。
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