2017 Fiscal Year Research-status Report
大阪湾44年の海洋環境変化から類推した栄養管理の在り方に関する研究
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16K16238
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| Research Institution | Nagoya Sangyo University |
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Principal Investigator |
鈴木 千賀 名古屋産業大学, 環境マネジメント研究科, 准教授 (40456702)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 赤潮 / 公共用水域の水質測定調査結果 / 大阪湾 / 新瀬戸内法 / 瀬戸内海環境保全特別措置法 / 瀬戸内海環境保全基本計画 / 沿岸域の管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は大阪湾の湾奥部を対象として「赤潮三変動期間」並びに「各種規制」数年前のデータの組み合わせから安定した重回帰モデルを作成した。そのモデルを規制直前及び直後のデータに当てはめて、寄与率の変化を見る。C. Suzuki (2015)を手本としつつ、より説明率の高い重回帰モデルを作成し、瀬戸内海環境保全基本計画の新視点に反映させた。手順は以下のとおりである。
①使用変数はすべて各調査点の表層で採水された測定項目の値の中から観測データ値の充足率の高いものを選択した。②重回帰モデルは「赤潮三変動期間」及び「各種規制」の2年前以前のデータから優位水準0.15として逐次選択法 (Stepwise method)を用いて算出した。③残差の検証には残差の正規確率プロット、残差対適合値、及び残差対データ順序のグラフを使い、 回帰結果の正規性、誤差の独立性、分散の一定性を確認した。推定値と実測値との比較には散布図を用い、推定値が妥当であることを検証した。④ここで得られたモデルをそれ以後のデータに適用し、予測値と実測値との間の相関関係を検証するとともに寄与率の低下から「各種規制」の影響を確認した。⑤「各種規制以後のデータ」から新規のモデルを作り、既存モデルとの偏回帰係数を比較して 個々の項目の影響力を推測した。変化の推測においては、選択された変数が異なる場合に加え、厳密には環境変化前後ではデータの標準偏差に変化が生じるため、モデルを標準化した上での偏回帰係数においては前後のモデルの係数ではなく、双方のモデル内での選択された説明変数同士の比較とした。ライセンスを考慮した上で現状ではMinitabの旧版を使用している。解析の精査は次年度に実施予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究室は、「大規模水損事故（先方組織長文書より一部引用）」の直撃にあい、研究室・実験室ともに全壊。２年近く経過した今も（多くはデータについて）その復旧等作業が続いている。一部、発表業績の流出、発表のとりやめ、旧ソフトでの代用や機器等の購入控えなどもあったが、ただ、その被害の中にあっても遅延無きように最大限に科研費研究活動に心血を注いでいる次第である。
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| Strategy for Future Research Activity |
瀬戸内海環境保全基本計画は、瀬戸内海環境保全特別措置法第3条に基づき政府が策定する瀬戸内海の環境の保全に関する基本となるべき計画である。C.Suzuki(2015)を手本としつつ、より説明率の高い重回帰モデルを作成し、瀬戸内海環境保全基本計画の新視点に反映させる。本研究は、新瀬戸内法のより良き実現にもつながる研究として位置づけられるものである。
これに資するため、大阪湾を対象とした「赤潮三変動期間」及び「各種規制」に着目した解析をおこない、赤潮（異常基礎生産）と水質規制との関係性をより明確にすることを目的として研究を推進する。平成30年度は、とりわけ、大阪湾の湾央部を対象として「赤潮三変動期間」並びに「各種規制」数年前のデータの組み合わせから安定した重回帰モデルを作成する。そのモデルを規制直前及び直後のデータに当てはめて、寄与率の変化を見る。平成29年度に引き続き、この成果をベースとした、データベース管理の重要性などの発展研究にも注視していけたらとも考えている。
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| Causes of Carryover |
本研究室は、「大規模水損事故（先方組織長文書より一部引用）」の直撃にあい、研究室・実験室ともに全壊。2年近く経過した今もその復旧等作業が続いている。本年においても、一部、発表業績の流出、発表のとりやめ、旧ソフトでの代用や機器等の購入控えなどが生じたための使用額変更である。
（使用計画）
大規模水損事故の影響により、発表業績の流出、発表取りやめ、旧ソフトでの代用や機器等の購入控えなどが生じているため、異動先の大学で新たに環境を再整備して研究につとめている。そのための使用にあてているものである。
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[Presentation] 旧及び現海洋基本計画と各年次報告に関する分析2017
Author(s)
有馬正和,井上裕貴,掛江朋子,高翔,鈴木千賀,東條泰大,脇田和美,渡邉啓介,渡辺喜保,牧野光琢,中原裕幸
Organizer
平成29(2017)年 第9回日本海洋政策学会年次大会
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