2022 Fiscal Year Annual Research Report
State of Nutrient Management by Analogy with the Changes in the Marine Environment in Osaka Bay over 44 Years
Project/Area Number |
16K16238
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Research Institution | Yamagata University |
Principal Investigator |
鈴木 千賀 山形大学, 理学部, 教授 (40456702)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 赤潮 / 水質総量規制 / 重回帰 / 大阪湾 |
Outline of Annual Research Achievements |
実質的な解析は昨年度時点で終了していることから主に成果発表と意見交換のための最終年度となった。政策提言に対して、対面で諸外国専門家の声も聞いてみたいことから、渡航資金を繰り越しCOVID-19の収束を待った。しかし、2022年度も海外渡航の本格再開までは難しく。実施せずとした。とりまとめ方法に変更が出ただけで研究そのものに影響が出たわけではないが多様な意見交換が叶わなかったことだけは心残りである。残額は、国際会議発表用及びその渡航事務支援用として使途限定かつ延長したものである。管理職として事務部の常時繁忙な声もメールにて受ける中で、本件については、山形大学から直接経費・間接経費ともに使用しないでそのまま国に返還したいとの要望を受けたため国に返還とする旨取り交わした。代わりに、兼務先の九州大学にて客員教授として実施している別事業(文部科学省SciREX事業)の支援による東京湾赤潮研究・人材育成との抱き合わせで、院生らとともに政策提言手法の検討や最終的な意見交換を国内会議(環境技術学会 大会 オンライン)の場においておこなった。本研究では、重回帰モデルの応用手法を用いて、大阪湾の「水質の保全及び管理」を推進する上での有効な解決策を見出すことを求めてきた。一方で、この7年間のうちに具体的な数値を用いた赤潮指標の確定や発生予測に関する要求の声も増してきたことから、将来展望として、それらに次ぐ別の解析方法も考える必要も出てきた。今回、東京湾において一般化線形モデルを併用することでその問題解決を図ることが出来る可能性が見いだされたことから、近い将来、大阪湾にもそれを応用することを検討している。また、母校名古屋大学大学院環境学研究科(学生時代の副指導教員)より研究科ホームページへの研究記事寄稿依頼を頂戴し、本研究の進捗について大学の公式ホームページを通した情報発信をおこなうことも出来た。
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Remarks |
母校名古屋大学大学院環境学研究科(学生時代の副指導教員)より研究科ホームページへの研究記事寄稿依頼を頂戴し、本研究の進捗について大学の公式ホームページを通した情報発信をおこなうことも出来た。
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