2022 Fiscal Year Annual Research Report
Social Environment and Lifestyle Factors Contributing to Frailty and Brain Aging
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16K16251
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
荻田 美穂子 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (00455031)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 認知機能 / 社会環境 / フレイル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
要介護認定を受けていない自立した地域高齢者における4年間のフレイルの推移は、約1割が身体的フレイルに、2割弱が精神・心理的フレイルに近づくということが明らかとなった。一方で、身体的フレイル及び精神・心理的フレイル共に約1割の方が4年前にフレイルな状態であっても、4年後に改善と認めることが明らかとなった。さらに、４年間で身体的フレイルの推移（ロバスト維持群/改善群/低下群/フレイル維持群）とその後5年間の新規要介護発生割合は、前期高齢者7.7%/9.9%/13.4%/22.5%（p for trend <0.001）、後期高齢者27.8%/45.0%/44.2%/59.7%（p for trend <0.001）であった。一方、精神・心理的フレイルでは、前期高齢者8.0%/8.7%/15.0%/14.9%（p for trend <0.001）、後期高齢者30.9%/32.0%/46.6%/55.4%（p for trend <0.001）であった。そして、ベースライン時の慢性疾患や薬剤、BMI、包括的フレイルを調整したCox回帰分析の結果、後期高齢者においては、身体的フレイル及び精神・心理的フレイルいずれの推移においても、ロバスト維持群に比べて、低下群とフレイル維持群は同様に要介護認定リスクが高いことが示された。一方で、改善群では関連を認めなかった。つまり、一度フレイル状態になっても、改善を認める者は、その後の新規要介護状態を回避することができていると言える。フレイル状態での介入強化の必要性を示した。そして、要介護状態へ移行するケースは、社会参加、居住年数、家族構成などが関連している可能性が考えられた。
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