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2016 Fiscal Year Research-status Report

Tutorialsの日本の大学カリキュラムへの適用と修正

Research Project

Project/Area Number 16K16306
Research InstitutionUniversity of Fukui

Principal Investigator

山田 吉英  福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (30588570)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2018-03-31
Keywordsチュートリアル / PER / アクティブラーニング / 概念変化 / PCK
Outline of Annual Research Achievements

米国物理教育研究(Physics Education Research / PER)の源流である、L. McDermottらワシントン大学物理教育研究グループによるTutorialsカリキュラムの検討を展開した。
我が国の大学の物理教育/理科教育の授業でTutorialsを用いている実践校としては、申請者の福井大学のほか、いずれも教員養成系大学である。すなわち米国のような純正の理工系導入教育として実践されてはいないことが示唆される。以下に述べるように、PERの先行研究成果や先行カリキュラムを現象論的に追試してゆくことは、我が国の物理教育の発展のために必要なリサーチプログラムであると考えられるが、米国の状況を遅れて追跡している状況があるように思われる。米国でのその後のPERの手法や興味関心の推移を見ると、より理論的な方向にシフトしつつあることがわかる。このようなトレンドの情報共有を日本の物理教育コミュニティにおいて行うためにも、PERカリキュラム実践者の実感を伴った情報の提供が必要であり、本研究の成果はこのような問題意識に立つものである。
さて、本研究実施1年目の業績は以下の2点に集約される。
[1]Tutorialsを日本の大学生に適合するよう、カリキュラムの修正と実践を継続した。このような改変の構成原理としてインストラクショナル・デザインと熟練教員との授業研究の手法を用いた。教育効果としてPER概念テストの規格化ゲインを目安として用いると、先行年度に安定した結果が得られた。(H28年度のスコアは未発表)
[2]Tutorialsの教育効果の測定ツールであるPER概念評価テストの限界に関する知見を得た。これにより規格化ゲインのみに着目する効果記述は控えるべきであることが示唆される。(物理学会にて発表)

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

チュートリアルの実践も5年目となり、実施、改変の細やかなknow-howが蓄積されてきており、学会発表に加え、Skypeを利用した授業研究、メールによる他研究者との情報交換が順調に進んでいる。
また、チュートリアルが当然、最終的、理想的なカリキュラムではなく、その適用限界も徐々に明らかになってきている。きわめて大雑把に言えば、それは「物理学への入門者(入門済みの者)」を想定したカリキュラムであることである。おそらくこの点がElicit-Confront-Resolveメソッドやソクラテス的問答法における素朴概念やp-primの発現による議論の停滞、問題文の解釈の困難(表面妥当性)として現れている。

Strategy for Future Research Activity

筆者自身の実践により体験された誘導探究型、概念形成・推論能力育成を目的としたチュートリアル型カリキュラムの限界は、Redishが今世紀に入ってから主張したような理論的フレームワークの欠如に基づくように思われる。認知科学・学習科学の先行研究がこの点をcareするように思われる。ただし、教育研究における「高次の学習能力」の指示内容について、物理学disciplineとコンピテンシー学力観との間で、なんらかの歩み寄りが必要と思われる。これらの点を意識しながら、2年目の実践研究を続けていきたい。

Causes of Carryover

Tutorials in Introductory Physicsの第2版が出版されるとの情報があったため、手配を待つことにした。これに応じて、実験消耗品の手配を見送った。
また、理科教育学の専門図書にあたっていく中で、2000年以降、理科教育学・物理教育・認知科学の接近を知り、購入図書計画を認知科学(および学習科学)方面まで広げて再検討する必要を判断した。

Expenditure Plan for Carryover Budget

第1版を手配し、それに応じた実験消耗品を手配する。
理科教育学の専門図書に、認知科学・学習科学寄りのものを追加する。

  • Research Products

    (2 results)

All 2017 2016

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] 多肢選択式テストの開発に関する一考察II―電流消費と電流の弱まり誤概念について―2017

    • Author(s)
      山田吉英
    • Organizer
      日本物理学会
    • Place of Presentation
      大阪大学豊中キャンパス
    • Year and Date
      2017-03-17 – 2017-03-20
  • [Presentation] 多肢選択式テストの開発に関する一考察-電気回路における電流消費誤概念を例として-2016

    • Author(s)
      山田吉英
    • Organizer
      日本物理学会
    • Place of Presentation
      金沢大学角間キャンパス
    • Year and Date
      2016-09-13 – 2016-09-16

URL: 

Published: 2018-01-16  

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