要介護者への口腔ケアを修得させる介護マネキンと実習プログラムの開発・活用・評価

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K16316
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 大塚 紘未 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (70599266)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 教材開発 / マネキン / 動画教材 / 口腔ケア / 実習

Outline of Annual Research Achievements

平成28年度は、介護マネキン実習の導入に向けた準備として、以前に試験的に実施した介護マネキンを使用した実習にて得られた学生と教員からの評価より、本マネキンを用いた要介護高齢者への口腔ケアの手技を学ぶための動画教材を作製した。以前に使用した試験段階の介護マネキンは、口の開閉の調整が困難であること、口腔粘膜の硬さや質感が実際と異なることなどが改善点として挙がっており、これらの改良を計画していたが、その後、メーカーによる改良によりこれらの点が改善されたため、改良後のマネキンを使用することとした。
動画教材の作製においては、以前に試験的に作製した動画教材の改善点として、全体の動きが分かる映像と、手元の細かな動きが分かる拡大像、さらには口腔内の正面からは見えない部分の拡大像があるとよいとの意見が挙がり、これらの点について改良を行えるよう、教材の素材となる動画像を撮影した。全体像では、口腔ケア時の立ち位置や実際の行動がわかるよう工夫した。また、口腔内での清掃用具の使用方法について、具体的な動作がわかるよう、口腔内の模型はマネキンから取り外した状態で細部への清掃用具の当て方や動かし方がわかるように撮影した。これらをマネキン上での操作時の手元映像と組み合わせて編集し、教育用の動画として一連の動き、細部の動作がわかるように工夫して動画教材を作製した。また、映像のみでわかりにくい場面にはテロップを挿入し、解説を加える工夫を行った。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成28年度は、計画していた動画教材の作製を行うことができた。当初の計画では、作製した動画教材を用いて実習プログラムを作成し、学部学生の授業にて実習を実施する予定であったが、実施予定の学科にてカリキュラム改正があり、それに伴う授業担当教員の変更等により、今年度は学生実習での活用には至らなかった。
しかし、既に実習にて使用する予定の動画教材は作製済みであり、実習を行うための準備は進んでいる。また、動画教材に関して、その素材となる映像は様々な内容を撮影しており、実施者の評価に合わせて若干の修正をできる準備は整っている。
今後の実習プログラムの実施にあたり、他の教育機関での実施に変更することも含めて実施場所を検討中であり、今後の実施に向けての準備は行えている。

Strategy for Future Research Activity

①実習プログラム実施の対象の決定：今回開発する実習プログラムの実施は、本学学生を対象と考えていたが、カリキュラム改正とそれに伴う実習担当教員の変更等により、実施が困難な状況になったため、あらためて実習対象者を検討し直す必要が生じた。本学に限らず他の教育機関での実施も視野に入れて検討する。
②実習プログラムの実施：介護マネキンと作製した動画教材を用いた実習プログラムを立案し、実習を実施する。動画教材は、e-learningシステムにて何度でも視聴可能な状態に準備し、実習前に視聴させる。マネキン実習時には、4～5名で1台のマネキンを用いて役割を交代しながら実習できるようにマネキンの準備を行う。
③教材と実習の評価：実習前にはプレテストを実施し、実習プログラムに沿った実習の実施後に確認テストを実施し、実施者の理解度について評価する。さらに、実施者からの評価により、動画教材にて理解できたこと、本マネキン実習で理解、修得できたこと、また理解が不十分であったこと等について抽出した上で、これらの評価を総合し、教材の学習効果を評価する。必要に応じて動画教材やマネキンは改良を行う。さらに、本実習プログラム実施後には客観的臨床能力試験等を行い技能の評価を行うこと、現場実習実施後にも客観的な評価を行い、本実習プログラムの教育効果を評価する。

Causes of Carryover

平成28年度は進捗状況等に記載した理由から、予定していた全ての研究内容の実施が困難な状況が生じ、一部の実施を翌年度以降に実施するよう計画を変更した。それに伴い当該年度の必要物品にも変更が生じ、翌年度以降に使用することが適切と考えたため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成29年度分の予算と合わせ、計画している研究の遂行に必要な物品購入等に使用する。