2018 Fiscal Year Research-status Report
要介護者への口腔ケアを修得させる介護マネキンと実習プログラムの開発・活用・評価
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16K16316
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Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
Principal Investigator |
大塚 紘未 東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (70599266)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 教材開発 / マネキン / 動画教材 / 口腔ケア / 実習 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、要介護者の口腔内および全身を再現した介護マネキンを用いて、要介護者への口腔ケアの技能を修得するための実習プログラムを開発することを目的としている。これまでに、平成28年度は介護マネキン実習の導入に向けた準備として、以前に試験的に実施した介護マネキンを使用した実習にて得られた学生と教員からの評価を元にして、本マネキンを用いた要介護者への口腔ケアの手技を学ぶための動画教材を作製した。平成29年度は、対象者の学年や学習状況に合わせて動画教材の内容を修正し、改良を行った。また、改良した動画教材を用いた実習プログラムを立案し、実習を実施した。本実習プログラムの中では、動画教材視聴前にプレテスト、動画教材の視聴と実習の終了後にポストテストを実施し、動画教材および実習プログラムに関する評価を得た。多くの学生より、動画教材からは要介護者の口腔ケアの手技に関して多くの理解が得られたこと、さらに相互実習を通してより具体的な方法や注意点を体験的に学べたことなど、高い評価が得られた。 平成30年度は、前年度に対象者から得た実習プログラムの評価について、プレテスト、ポストテストの結果から本実習プログラムによる学生の理解度を評価し、実習プログラムの学習効果を検討した。さらに動画教材の評価についても、動画から理解できたこと、その後の相互実習で理解、修得できたこと、また理解が不十分であったこと等について、詳細な評価を抽出した。実習プログラムに関しては、これらの評価結果をもとに改善点をリストアップし、次年度以降のプログラム実施に向け、対象者に合わせて適宜内容を調整できるよう準備を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
作製した動画教材を用いて、介護者への口腔ケアの技能を修得するための実習プログラムを立案し、平成29年度に歯科衛生士養成機関2年生の学生30名を対象に実習プログラムを実施した。その際、実習の前後にプレテスト、ポストテストを実施し、動画教材および実習プログラムに関する評価を得た。得られた評価結果から、動画教材および実習プログラムの改善点を確認し、今後のプログラム実施に向けて内容を検討した。 なお、当初研究対象者としていた学生のカリキュラムに変更が生じ、当初の計画通りの研究遂行が困難となったため、研究計画や対象者については予定を変更して実施した。また、研究者の勤務形態が非常勤雇用となったことも踏まえ、今後の研究遂行に際しては計画を再度検討中である。
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Strategy for Future Research Activity |
研究遂行計画の再検討:当初研究対象者としていた学生のカリキュラムに変更が生じ、当初の計画通りの研究遂行が困難となったため、今後の研究遂行にあたって対象者を再度検討する必要が生じた。本実習プログラムの実施方法の見直しとともに、研究対象者についても再度検討を行う。 動画教材の改良開発:作製した動画教材について、視聴した学生からの評価結果をもとに、必要な資材を購入の上、改良や追加を行う。 実習プログラムの修正:過去のプログラム実施において得られた評価結果をもとに、プログラムの修正を行う。特に、平成29年度の実施時には介護マネキンを使用した実習プログラムでなく、相互実習をプログラム内に組んでいたが、双方の実習を取り入れたプログラムの必要性についても再度検討する。この際、今後の研究対象者となる学生の学習状況やカリキュラムに合わせた内容とする必要があり、対象者に合わせたプログラムを構築する。
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Causes of Carryover |
理由:研究対象者としていた学生のカリキュラム変更が生じ、当初の予定通りの研究遂行が困難となった。そのため研究計画の再検討が必要となり、当該年度の必要物品にも変更が生じた。研究計画を見直し、翌年度以降に使用することが有効と考えたため、使用額に変更が生じた。 使用計画:今年度の研究計画に合わせ、研究の遂行に必要な物品購入等に使用する。
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