2021 Fiscal Year Research-status Report

要介護者への口腔ケアを修得させる介護マネキンと実習プログラムの開発・活用・評価

Research Project

Project/Area Number	16K16316
Research Institution	Meikai University
Principal Investigator	大塚紘未明海大学, 保健医療学部, 講師 (70599266)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2023-03-31
Keywords	教材開発 / マネキン / 動画教材 / 口腔のケア / 実習
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、要介護者の口腔内および全身を再現した介護マネキンを用いて、要介護者への口腔ケアの技能を修得するための実習プログラムを開発することを目的としている。これまでに、平成28年度は介護マネキン実習の導入に向けた準備として、以前に試験的に実施した介護マネキンを使用した実習にて得られた学生と教員からの評価を元にして、本マネキンを用いた要介護者への口腔ケアの手技を学ぶための動画教材を作製した。平成29年度は、対象者の学年や学習状況に合わせて動画教材の内容を修正し、改良を行った。また、改良した動画教材を用いた実習プログラムを立案し、実習を実施した。本実習プログラムの中では、動画教材視聴前にプレテスト、動画教材の視聴と実習の終了後にポストテストを実施し、動画教材および実習プログラムに関する評価を得た。多くの学生より、動画教材からは要介護者の口腔ケアの手技に関して多くの理解が得られたこと、さらに相互実習を通してより具体的な方法や注意点を体験的に学べたことなど、高い評価が得られた。平成30年度は、前年度に対象者から得た実習プログラムの評価について、プレテスト、ポストテストの結果から本実習プログラムによる学生の理解度を評価し、実習プログラムの学習効果を検討した。さらに動画教材の評価についても、動画から理解できたこと、その後の相互実習で理解、修得できたこと、また理解が不十分であったこと等について、詳細な評価を抽出した。令和元年度および令和3年度には、研究対象者の見直しと、対象者のレディネスに合った実習プログラム案の再検討を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究では現在まで、作製した動画教材を用いて、介護者への口腔ケアの技能を修得するための実習プログラムを立案し、平成29年度に歯科衛生士養成機関2年生の学生30名を対象に実習プログラムを実施した。その際、実習の前後にプレテスト、ポストテストを実施し、動画教材および実習プログラムに関する評価を得た。得られた評価結果から、動画教材および実習プログラムの改善点を確認し、今後のプログラム実施に向けて内容を検討した。本研究の遂行にあたっては、当初研究対象者として予定していた学生のカリキュラムに変更が生じたこと、また研究者の所属研究機関の異動等により、当初の計画通りの研究遂行が困難となった。そのため研究対象者については再度検討が必要となり、研究対象者の見直しと、それに伴う研究実施計画を再検討している。また、研究者の異動先の所属機関にて研究を継続するため、機材等の準備を進めている。
Strategy for Future Research Activity	研究者の所属機関変更および研究対象者の変更に伴い、新たに購入の必要が生じた物品（動画教材の改良に必要な機器類と撮影機材、実習に必要な物品一式等）、さらに教材の改良により購入が必要となる物品を選定し、順次購入するなど準備を行っている。今後、これらの機材を使用して、動画教材の改良作製を行う。また、実習プログラムに関しては、以前に得られた評価結果をもとに内容の修正を行うとともに、新たに対象者として予定する学生の学習状況やカリキュラムを考慮した上で、対象者に合わせたプログラムとなるよう検討を行う。特に、以前の実習実施時には、介護マネキンを使用した実習プログラムでなく、相互実習をプログラム内に組んでいたが、双方の実習を取り入れたプログラムの必要性についても再度検討する。改良後の動画教材および修正後の実習プログラムについては、対象学生に実習を実施し、評価を得る予定である。また、得られた評価について結果を分析し、より効果的な実習プログラムの立案を行う。
Causes of Carryover	理由：研究対象者の見直しが必要となり、当初の予定通りの研究遂行が困難となった。また、研究者の所属機関変更により、今後の研究遂行にあたり新たな物品の購入が必要となった。そのため研究計画の再検討を行うとともに、研究者の異動先の所属機関にて必要な物品を順次購入してきたが、研究計画の見直しを行った結果、翌年度に使用することが有効と考えたため、当該年度の使用額に変更が生じた。使用計画：今後の研究計画に合わせ、研究の遂行に必要な物品等の購入に使用する。