2018 Fiscal Year Research-status Report
Collective Efficacyの変容とコーチングに関する包括的研究
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16K16507
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
池田 英治 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (70726877)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | collective efficacy / coaching style / team performance / group function / coaching behavior |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018度においては，まず，前年度までの不足分のデータを補うために，1シーズン中の一定期間内に， CESBO（Collective Efficacy Scale for Basketball Offense），CESBD（Collective Efficacy Scale for Basketball Defense），関連する要因（集団凝集性，一般性効力感）の尺度を幾度も回答させ，縦断的なデータを収集することであった．また，チームを率いるコーチに対してコーチング効力感尺度の回答を求めるとともに，練習風景の撮影を行い，コーチング行動の記録を行うことであった．結果として，収集できたデータは今年度も少数であった（選手：1チーム11名，コーチ：1名）．
さらに，これまで得られてきたデータを対象に，CE，集団凝集性及びチーム・パフォーマンスとの関連について，統計学的な検証を行った．収集されたデータについて，Coherence（関連度関数：2変数間の時系列的なデータの推移に関する一致度）を算出し検討したところ，①パフォーマンスに対する認知は，CEの先行要因となり得るが，集団凝集性についてはさほど関係がない，②CEとチーム・パフォーマンスにはスパイラルな（相補的な）関係性が成立することが示唆される，との結論を導出した．
これまでの過去3年間で蓄積したデータは予定よりも少数であるため，今後は同様の調査の蓄積が必要であり，その上で，介入プログラムの検討やHierarchical Linear Modelの手法等を用いて統計解析を行う予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2018年度の研究課題は，2017年度と同様に，①1シーズン中の一定期間内にCESBO，CESBD，集団凝集性及び一般性効力感の縦断的データを収集すること，②コーチング効力感尺度のデータを収集，コーチング行動の記録を行うことであった．また，③CEの影響力が強いチームに対するフィードバック方法について事例的に検討することも課題であった．結果として，調査対象者・チームの選定が難航し，十分な数のデータ（チーム数，サンプルサイズ）確保することがかなわなかった．そのため，課題③であった，CE向上に資するプログラムを用いた介入法の検討には至らなかった．しかしながら，これまで得られたデータをもとに，蓄積したデータの解析については，一部進行し，研究成果として発信することができた．
研究全体として達成度は遅れており，研究期間の延長を申請した．2019年度における研究課題については，2018年度中に達成できなかった課題を含めて当初予定の見直し・修正をはかる．
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度の研究実施計画は，第1に，これまでの調査において課題となっている縦断的なデータを収集することである．特に，コーチング行動についてのデータを収集することを中心に調査を行う予定である．また，収集されたCE尺度得点，チーム・パフォーマンス指標得点をHLMの手法等を用いて分析し，CEの影響力が強い集団を選別し，その上で，2018年度中に実施することができなかった，チームのコーチや選手に対するフィードバック方法について事例的な検証を行う予定である．
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| Causes of Carryover |
2018年度の予算計画については，「研究実績の概要」と「現在までの達成度」にて記述した通り，収集できたデータ数が不足しているため，研究自体が全体的に後ろ倒しになっており，前年度までと同様に，その調査に係る「人件費」等の支出が抑えられる結果となり，次年度使用額が生じた．2019年度においては，調査にかかる研究費（人件費，旅費）と，成果発表（学会参加，論文投稿のための添削費用，英文校正費用等）に充てる予定である．
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