2017 Fiscal Year Annual Research Report
The differences of force output strategy to the accuracy of movement control
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16K16516
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
速水 達也 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (50551123)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 力の漸減 / 筋活動 / 同時収縮 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、初期値として設定した強度から発揮筋力を漸増あるいは漸減する条件下で、目標強度を正確に実現するために適正な発 揮筋力の変化量を明らかにするとともに、その際の運動制御機構を解明することを大きな目的としている。今年度は、昨年度からの継続として、測定条件を目標強度3種類(最大随意収 縮力: MVC の 30%、50%、70%)×発揮筋力2種類(漸増/漸 減)×変化量2種類(30%MVC、10%MVC) の計12条件として測定を実施した。視覚フィードバックは行わず、対象者は自身の力覚変化を参照して筋力発揮を行った。解析項目として、目標強度に対する誤差を算出した。 次に、筋電図測定として、アクティブ電極を使用し、各条件下における主動筋および拮抗筋の筋活動を測定した。得られたデータから、各筋の筋活動量および主導/拮抗の割合を算出した。 被験筋は、尺側/橈側の手根伸筋/屈筋とした。
その結果、昨年度の下肢での結果と同様に、変化量が大きく、且つ、漸減する条件において誤差が最も大きい結果となった。また、筋活動についても、変化量が大きく、且つ、漸減する条件において同時収縮の程度が大きくなることが確認された。
最後に、上位中枢機能の変化を調べるために、試験的に経頭蓋磁気刺激による皮質脊髄路の興奮性も調べた。その結果、漸減する局面において運動誘発電位の振幅値が大きくなり、その要因として、皮質内抑制の程度が低くなることが考えられた。
なお、平成29年度で実施した下肢を対象とした研究結果も同様の結果であったことから、最適な筋力発揮方略としては、発揮筋力の変化量が少なく、漸増することが有用であることが考えられた。
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