2018 Fiscal Year Research-status Report
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16K16532
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
佐藤 佑介 日本大学, 商学部, 准教授 (00559536)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 視覚 / 着地 / 空中 / 体操 / 視線 / 運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，空中において人が行う運動制御の解明を目指し，視線行動と身体運動に着目して展開されている。それにより，安全なトレーニング環境や実験環境の設定，空中で実施される技術を含むスポーツにおいて新たな練習方法の開発等につながる可能性がある。課題は高さのある台から跳躍し，両足で着地することである。この目的を達成するために，アイトラッカーを用いて実験参加者が空中において「どこへ視線を向けているのか」を明らかにする。同時に，跳躍中の動作をハイスピードデジタルビデオカメラで撮影し，身体運動を計測することによって空中での姿勢を明らかにする。そのようにして得られたデータを利用し，空中における視線行動と身体姿勢の協応関係について分析を進めている。
平成29年度までに，高さのある段差から跳躍し，着地する際の視線行動と着地動作時の姿勢に関係があることが見出された。具体的には，着地時に下方へ視線を向けている参加者と前方へと視線を向けている参加者がいること，そしてそれらの参加者間では着地時の膝角度等の身体姿勢に違いがみられることが明らかになった。
平成30年度には，予定していた研究を進展させた。その研究は，空中での視線行動と身体運動の協応関係に熟練性が関連しているかどうかを検討するものであった。実験参加者は2群で構成された。1つは，熟練した男女体操選手であった。体操選手を実験参加者とした理由は，体操競技が空中局面を経過する動作を多く含んでいることや着地動作がパフォーマンスの良し悪しに関連する動きであるからであった。もう1つの群は，体操競技経験のない健常な男女大学生であった。両群のパフォーマンスを比較するために，計画通りに実験を展開することができた。本研究を支援いただいている関係各位に心より感謝したい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
前々年度，前年度と同様に，「空中における落下中の視線行動と身体運動の協応の解明」について計画通りに実験を展開することができた。平成30年度の計画では，高さのある段差から跳躍をして着地するという一連の動作が，運動経験やトレーニングによって変化するものであるかどうかを検討するために，体操競技選手と若年健常者を参加者とした実験を展開した。計画通りに実験が展開された一方で，実験後の分析からその結果を社会に発信するという当初計画を実現させることができなかった。それは，前年度までで得た知見や学会発表時に得た意見を基に，当初計画では2次元動作解析にて身体運動を計測するとしていた予定を，4台のハイスピードデジタルビデオカメラを用いた3次元動作解析を実施する計画へと変更したためである。想定以上にその分析に時間を必要としたため，現在そのデータを分析する段階にある。平成31年度には平成30年度に終えた実験のデータを解析し，その成果発表までを達成できるように研究を進める。
平成30年度には，それまでに得られた研究成果を日本心理学会大会シンポジウムにおいて発表した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は当初計画では研究最終年度であったが，分析に想定以上の時間を必要としたことから計画通りに研究を完了することができなかった。研究期間延長を承認してもらったため，この期間においてしっかりと残された計画を完了することが本年度の課題である。そのための具体的な方策は，本研究へのエフォートを高めることによって，①8月までにすべての分析を終え，②その結果について学会発表を行うことである。このように，実験はすべて完了しているため，分析から成果の発表に注力することができる。
前年度の課題であった実験参加者として体操選手に実験に協力してもらうための日程調整等については，事前にスケジュールを調整することによって達成することができた。今後，追加で実験を必要とする場合には，そのことを計画に組み込んで研究を進める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が発生した主たる理由は，これまでに予定していた論文執筆を十分に進めることができなかったためである。平成31年度において計画通りに研究を展開するとともに，論文執筆に必要となる英文校正費等に本研究費を使用する。
本年度研究費の具体的な使用計画は以下の通りである。①論文執筆に関わる英文校正費。②学会発表にかかわる旅費。これらを計画的に使用することによって，一連の研究活動を適切に進めていく。
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Research Products
(1 results)
