2017 Fiscal Year Research-status Report

がん予防情報を効果的に創出・普及啓発するためのヘルスコミュニケーションの検討

Research Project

Project/Area Number	16K16580
Research Institution	Meiji University
Principal Investigator	宮脇梨奈明治大学, 文学部, 専任講師 (80749028)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	ヘルスコミュニケーション / がん予防 / ヘルスプロモーション / 行動科学 / がん情報 / マスメディア
Outline of Annual Research Achievements	本研究では，がん予防情報を効果的に創出し，がん予防行動の意思決定を支援するヘルスコミュニケーション方策の検討を目的としている。 2年目である平成29年は，1年目に明らかにしたマスメディアによるがん・がん予防情報の発信状況（我が国の新聞に掲載されたがん・がん予防記事を対象とした内容分析）に，これまでに行ってきたがん・がん予防情報の受信状況とを併せ，包括的かつ双方向に我が国のがん・がん予防情報の現状を検討した。そしてそれを，学会シンポジウムおよび学術雑誌（査読あり）にて発表した。そして，1年目に明らかにされたがん予防情報の少なさ，内容の不十分さや偏りを改善すべく，実際に記事を創出し，発信する記者を対象としたインタビュー調査を開始した。開始前には，詳細な研究デザインを立て，詳細なインタビューガイドの作成，KJ法やNVivoを用いた分析方法の確認・検討をしたうえで対象者のリクルート，研究の説明，半構造化インタビューを開始した。具体的には，マスメディアにおけるがん予防情報の創出に影響を及ぼす要因を整理することを目標とし，がん情報の取り扱い経験（有無，その理由，取り扱った場合はその内容等），がん情報およびがん予防情報のイメージ（自身またはマスメディアが持つがん・がん予防に対するイメージ，現状に関するデータを見た感想等），がん情報およびがん予防情報の取り扱いやすさ（情報としての取り扱いやすさ，扱いやすいところ・扱いにくいところ，どうすればがん予防情報が増えると考えるか等）についてインタビューを行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason がん・がん予防情報に関する現状を報告する意義，そして2年目に行う調査の前にとりまとめ，インタビュー対象者に提示することがより有用かつ有効であると考え，当初3年目に予定していたこれまでに検討してきたがん情報の受信側の現状と，1年目に明らかにした発信側の現状との間，またその受発信側の現状と我が国のがん対策目標との間にある埋めるべきギャップの検討を行った。そのため，当初2年目に行う予定であったがん予防記事を創出するする記者，編集者などマスメディア関係者を対象としたインタビュー調査を継続して行っているため，インタビュー後の分析などは3年目に行うこととなった。上記の通り，実施順に多少の変更が生じているが，本研究課題全体としては，おおむね順調に進展していると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	3年目となる平成30年は，引き続き，がん予防記事を創出するする記者，編集者などマスメディア関係者を対象としてがん情報の取り扱い経験（有無、その理由，取り扱った場合はその内容等），がん情報およびがん予防情報のイメージ（自身またはマスメディアが持つがん・がん予防に対するイメージ，現状に関するデータを見た感想等），がん情報およびがん予防情報の取り扱いやすさ（情報としての取り扱いやすさ，扱いやすいところ・扱いにくいところ，どうすればがん予防情報が増えると考えるか等）について半構造化インタビューを行う。全対象者へインタビューが終了次第，逐語録データを作成し，質的データを整理，集約する手法であるKJ法，および質的分析ソフトウェア（NVivo）を用いて，がん予防記事の創出に必要な記者らの意識，記事創出を阻害している要因，およびその解決策を明らかにする。
Causes of Carryover	（理由）がん・がん予防情報に関する現状を報告する意義，そして2年目に行う調査の前にとりまとめ，インタビュー対象者に提示することがより有用かつ有効であると考え，当初3年目に予定していたがん情報受発信間，受発信側の現状と我が国のがん対策目標との間にある埋めるべきギャップの検討を先に行った。そのため，当初2年目に行う予定であったがん予防記事を創出するする記者，編集者などマスメディア関係者を対象としたインタビュー調査を継続して行っているため，逐語録作成や謝礼の支出の時期も変更が必要となったため。（使用計画）　上記に記載の通り，記者，編集者などマスメディア関係者を対象としたインタビュー調査の逐語録作成や謝礼支払に使用する。