活動量計とICTを活用した遠隔型運動支援プログラムの効果検証

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K16593
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 辻本 健彦 筑波大学, 体育系, 特任助教 (00713299)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 運動習慣化 / 身体活動量 / ICT

Outline of Annual Research Achievements

運動の習慣化は健康の保持・増進に有効である。従来より広く用いられている対面型の運動支援介入は時間と場所によりその活用が制限されるほか、効果の継続性にも課題を抱えている。一方で、webやe-mailなどのICTを活用したプログラムは対象者が「いつでも・どこでも」支援を享受できる。本研究では、身体不活動な中年男性を対象に、活動量計とICTを活用した遠隔型の運動習慣化支援プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とする。
平成28年度には、運動習慣化支援プログラムの内容を精査することを目的とし、研究を遂行した。主な介入内容として、1）活動量計を配布し、各自でモニタリングをおこなってもらう、2）個人で設定した（もしくは支援者によりアドバイス・設定された）目標と実際の活動量より、支援者からのフィードバックを受ける、の2点を予定しているため、類似した先行研究および予備調査（対象は中高年の男女）、関連分野の研究者との意見交換をおこなった。
その結果、それぞれについて、1）対象者が装着する活動量計はリストバンド型かつスマートフォンアプリ等で随時データをアップロードできるデバイスが良く、2）支援者から受けるフィードバックは1週間ないしは2週間に一度の頻度で、100から200文字程度の短文（ショートメッセージ）が望ましいとの結論に至った。これらの結果を踏まえ、活動量計の選定をおこない、支援の頻度を最初の3ヵ月は週に1回、その後は2週に1回とするなど、介入方法を決定させた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成28年度においては、運動習慣化支援プログラムの内容を精査し、翌年度に実施する介入の内容を確定することを達成目標としていた。当初の予定どおり、予備調査等により、介入の具体的な内容が固まり、平成29年度以降の計画に移ることが可能であるため。

Strategy for Future Research Activity

平成29年度の内容は、身体不活動な中年男性を対象に、活動量計とICTを活用した遠隔型運動習慣化支援プログラムの効果検証をおこなうことである。具体的な実施内容として、不活動であることや運動制限がないこと等の採択基準を満たす50名程度の対象者に対して対面型の運動介入を12週間おこない、その後、遠隔型運動習慣化支援プログラムを受ける介入群と受けない対照群へ無作為に割り付け、1年間の介入を実施する。平成30年度には、介入の効果を検討するために、再調査・測定をおこない、運動の習慣化ができているかの確認をおこなう予定である。

Causes of Carryover

予備調査（資料の印刷および活動量計の購入等）および関連分野の研究者との意見交換（関連学会への参加等）に当初の予想よりも使用金額が安価に済んだため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

未使用額は、介入に於ける対象者数の増加にともなう介入実験用消耗品および、国際学会への参加旅費へ充てる予定である。