2018 Fiscal Year Annual Research Report
The effect of exercise intervention using information and communication technology and activity tracker on physical activity in adults
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16K16593
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
辻本 健彦 島根大学, 学術研究院人間科学系, 講師 (00713299)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 運動習慣化 / 身体活動 / ICT / 遠隔支援 / ウェアラブル活動量計 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
身体活動の増加は健康の保持増進に有効である。従来広く用いられている対面型の身体活動支援介入は時間や場所が制限される課題を抱えており、重要なターゲットに支援が行き届かない問題を有する。一方で、webやICTを活用したプログラムは、対象者が「いつでも・どこでも」支援を享受できる可能性がある。本研究では、身体不活動が多く見られる中年期の男女を対象に、腕時計型活動量計とICTを活用した遠隔型の身体活動支援プログラムが身体活動量の増加に与える影響を検討することを目的とした。
平成30 年度は、平成29年12月より開始した「遠隔型身体活動支援プログラム」の効果検証を引き続き行い、中間測定（事前測定より6ヵ月後）と事後測定を行った。対象者は研究参加の同意および事前測定後に、活動量計を配布され、自己フィードバックのみで身体活動の増進に取り組む対照群（20名）と、活動量計の配布・装着による自己フィードバックに加えて支援者からのメッセージによる遠隔型支援を受ける介入群（20名）のいずれかに無作為に割り付けられた。介入群へ行った遠隔型支援では、活動量計に記録される身体活動量やその変化・推移に応じて、励ましや具体的な活動内容の提案をするものであり、支援者によって全てテーラーメード化されたメッセージを作成し、送信した。遠隔型支援は6ヵ月間行われた。
平成30 年6月に中間測定を行い、平成30年12月に事後測定を行った。中間測定においては6名（対照群1名、介入群5名）が参加を辞退し、事後測定においてはさらに4名（対照群3名、介入群1名）から協力を得ることができなかった。最終的には30名（対照群16名、介入群14名）が研究を完遂した。
研究開始初年度に所属機関の異動があったため、準備に予定以上の時間を要し、最終年度内での論文化には至らなかったが、今後速やかに成果公表を行う予定である。
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