2016 Fiscal Year Research-status Report
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16K16946
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
大網 信良 早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (10706641)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 考古学 / 縄文時代 / 土器 / サイズ / 先史社会 / 機能論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、法量から縄文土器の機能を明らかにすることである。縄文時代中期後葉（約5,000～4,500年前）の関東地方で出土する深鉢形土器を対象に、①遺跡立地、②出土状況、③土器型式、という三つの視点から土器法量を捉えなおし、土器の大きさや形状が、実用だけでなく社会的機能を反映することに言及する。
平成28年度は、対象資料の集成とデータベース作成を主たる研究作業とした。関東地方の遺跡発掘報告書を対象に、サイズ計測が可能な土器の図版を抽出し、デジタル化を行った後、法量の計測を実施した。外面形状の測定はAdobe社製ソフト「Photo Shop」を、容量の計測は「Simple Digitizer3.1.1」（筑波大学・藤巻晴行氏作成、十日町市教育委員会・宮内信雄氏改変）をそれぞれ用いた。
法量測定後、Microsoft社製ソフト「Excel」にて簡易分析を行ったところ、関東地方に分布する加曽利E式土器・曽利式土器・連弧文土器の三者を通じ、深鉢形土器の法量に一定の区分が存在することが明らかとなった。従来、縄文土器の器種が多様性をもつのは後期中葉（約3,800年前）以降とされてきたが、「器種」という明確な形状の差異が生じる以前に、既に中期後葉の段階でサイズによる土器の使い分けの意識が働いていた可能性が指摘される。
もちろん、後期以前の深鉢形土器の法量が複数のまとまりを内包することは既往研究によって度々指摘されてきた。この点を今日的な資料で裏付けるという意味で本研究は一つの意義を有するが、さらに重要な点は土器型式によって法量の不均衡が看取される点にある。容量の簡易分析によれば、大小のバリエーションがある加曽利E式土器・曽利式土器に比べ、連弧文土器は小形のサイズに特化した土器が量的に集中する。これは土器型式ごとに機能差が存在していた可能性を示唆するものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度となった平成28年度は、研究代表者と研究協力者2名による体制の下、資料集成とデータベースの作成を主たる研究作業とした。資料集成は、早稲田大学図書館および早稲田大学文学部考古学研究室に所蔵されている遺跡発掘報告書を対象とした。修正した複写資料はデジタル化し、法量測定のために不要部分のトリミング等の調整を行った。
資料集成は、関東地方1都6県（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・群馬県・栃木県・茨城県）を対象とし、現状で約1,500個体の分析資料を得た。しかしながら、管見の限りでも複数の報告書が上記施設に所蔵されていないため、次年度は検索環境を変更して引き続き資料集成を実施する必要がある。
平成28年度分の集成資料によって実施した簡易分析の結果、中期後葉の深鉢形土器に複数の容量カテゴリーを見出した。これは縄文土器に大きさに基づく作り分け行為が存在した可能性を示すもので、以前より研究を進めている口径や器高等の外面形状の分析で指摘した傾向と歩を一にする。また文様系統別にみると、連弧文土器が20リットル以下の容量に特化して存在しており、土器型式の差異が一つの器種を反映する可能性が示唆される。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、平成28年度に行った資料集成作業・データベース作成をもとに、まず補足的な資料集成を実施する。昨年度と同様に研究代表者と研究協力者2名による研究体制のもと、国立文化財機構奈良文化財研究所が運用するオンライン上の発掘調査報告書レポジトリ「全国遺跡報告総覧」（http://sitereports.nabunken.go.jp/ja）、および国立国会図書館と国立歴史民俗博物館での文献調査によって資料集成を完了する。次に補足資料のデジタル化、および法量の計測・測定を行い、データベース作成を完了する。
資料集成後は、平成28年度の採取データも含め、クラスター分析（階層的クラスタリング）によって関東地方全体の法量のグルーピングを行う。法量値の散布状況を遺跡単位でクラスタリングし、抽出された地域的まとまりが遺跡立地（標高・地質・植生・水産資源へのアクセス）という変数とどのような相関関係を有するのかを検討する。
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| Causes of Carryover |
前年度に未使用額が生じた理由は、次の2点である。1点目は、研究協力者の雇用に際し、当初は大学院生を予定していたが、諸般の事情により学部学生を雇用することとなり、賃金単価が低くなったことによる。2点目は、複写に要する時間的コストを削減するため、早稲田大学文学部考古学研究室に所蔵されている文献資料について、文献から直接デジタル化を実施したことで、複写費用が減額したことによる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、①大学院生に研究協力者の内諾を得ている点、②複写を前提とする外部機関での文献調査となる点、の二点から、前年度同様の減額は生じない。むしろ近年の資料の蓄積により、外部機関での作業に伴う旅費や人件費が増加することが想定されるため、その不足分に前年度未使用額を充当する予定である。
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