2018 Fiscal Year Research-status Report
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16K16946
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
大網 信良 早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (10706641)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 考古学 / 縄文時代 / 土器 / 法量 / 植物利用 / 先史社会 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、サイズや容量といった「法量」から縄文土器の機能を明らかにすることである。縄文時代中期後葉(約5,000~4,500年前)の関東・中部地方で出土する深鉢形土器を対象に、①遺跡立地(生態的環境)、②出土状況、③土器型式、という三つの視点から土器法量を捉えなおし、土器の大きさや形状が、実用だけでなく社会的機能を反映することに言及する。 平成30年度は、対象資料の集成とデータベース作成、および遺跡立地・土器の型式や類型に基づく法量群の抽出を主たる研究作業とした。集成作業では、関東・中部・東海地方の近刊の遺跡発掘報告書を対象に、サイズ計測が可能な土器の図版を抽出し、デジタル化を行った後、法量の計測を実施した。 法量測定後に分析を行ったところ、関東地方や中部高地の土器群では、深鉢の類型間で法量が異なる傾向が顕著にみられた。ただしその傾向はすべての深鉢形土器に表出せず、①特定の法量にまとまる類型、②大小さまざまな法量にばらつく類型、という大きく二種に分かれることが判明した。この現象の背景として、とりわけ①については特定の機能あるいは社会的規制を示す可能性が指摘される。 また法量分析の考察項目の一つである遺跡の生態学的立地について、土器圧痕分析から地域間の植物利用の差異を検討した。中部高地・関東地方内陸部・関東地方海浜部の遺跡出土土器にみられる植物種実の組成および検出率を検討したところ、いずれの地域でも複数種の植物種実が土器圧痕として見出された一方で、マメ科については内陸部ほど高い検出率を示す傾向を確認した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究3年目となる平成30年度は、研究代表者による体制の下、資料集成とデータベースの作成、土器類型の分類、土器圧痕分析を主たる研究作業とした。資料集成は、早稲田大学図書館および国立文化財機構奈良文化財研究所が運用するオンライン上の発掘調査報告書レポジトリ「全国遺跡報告総覧」(http://sitereports.nabunken.go.jp/ja)に所蔵されている遺跡発掘報告書を対象とした。修正した複写資料はデジタル化し、法量測定のために不要部分のトリミング等の調整を行った。 資料集成は、関東・中部・東海地方を対象とし、現状で約1200個体の分析資料を得た。今年度は先行研究で法量分析がなされている新潟県を資料集成対象とし、補足的な資料集成を実施する予定である。 平成30年度までの集成資料によって実施した分析の結果、中期後葉の深鉢形土器に類型間で複数の容量カテゴリーを見出した。いずれの地域でもおおむね関東地方での分析結果と同様に、縄文土器の型式に大きさに基づく作り分け行為が存在した可能性を示すが、特定の法量を示す土器類型については地域間で異なる場合があることから、土器類型の捉え方に地域差が存在する可能性が指摘される。また土器圧痕分析では、遺跡が立地する生態学的環境によって植物種実利用のあり方が異なることが判明した。土器法量の差を還元する上で重要な成果であり、今年度研究で具体的な相関関係を示したい。
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Strategy for Future Research Activity |
平成31年度は、これまでの3ヵ年にわたって行った資料集成作業・データベース作成を継続して資料集成を実施するとともに、論文等によって研究成果の公開を行う。研究代表者と研究協力者2名による研究体制のもと、早稲田大学図書館および「全国遺跡報告総覧」での文献調査によって資料集成を完了する。次に補足資料のデジタル化、および法量の計測・測定を行い、データベース作成を完了する。 資料集成後は、クラスター分析(階層的クラスタリング)によって関東・中部地方全体の法量のグルーピングを行う。法量に基づくグループの評価に際しては、土器型式・類型、出土状況、遺跡立地それぞれの変数を設定して再度分析し、中期後葉の深鉢形土器に大きさの違いをもたらす背景を結論付ける。
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Causes of Carryover |
前年度に未使用額が生じた理由は、次の2点である。1点目は、当初研究協力者2名の雇用を予定していたが、研究代表者によってこれまでの集成データの整備等と併行して新規資料の集成を実施したため、研究協力者の雇用を行わなず、人件費を執行しなかったことによる。2点目は、国立歴史民俗博物館による文献調査出張を予定していたところ、前年度の調査対象地域の大部分が近年「全国遺跡報告総覧」への報告書の登録を実施しており、国内出張を実施せずに資料集成を遂行できたことによる。 平成31年度の研究費は、分析結果の考察に伴う図書購入費、および大学院生2名を研究協力者とし(内諾済)資料集成も実施するための人件費として使用する予定である。
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