2016 Fiscal Year Research-status Report
組織のオープン化が問題解決・意思決定に与える影響の理論的・実証的研究
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16K17158
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
稲水 伸行 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (50572830)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 経営学 / 組織論 / 意思決定 / オープン化 / シミュレーション / 創造性（クリエイティビティ） |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、組織のオープン化の職場レベルでの実態を、綿密なフィールド調査で明らかにした上で、これらの調査結果をもとに Agent Based Simulationなどのモデリング手法により理論化することを目的としている。特に、問題解決と意思決定に関する 1)確実性、2)迅速性、3)創造性の3つの統合的視点から新たな組織理論を構築することを狙っている。
平成28年度では、組織のオープン化が問題解決にどのような影響を与えているのかについて、組織理論の古典的なモデルであるゴミ箱モデルを基礎としたシミュレーションを実施するとともに、実際の職場から得られた質問紙調査のデータを用いた実証分析により、既存研究にない知見を明らかにすることができた。この結果は、経営学分野における国際的にもトップとされるAcademy of Managementでの年次大会に応募し採択され（査読付き）、報告を行った。現在、国際ジャーナルへの投稿に向け準備中である。加えて、組織のオープン化につながる職場の物理的環境（オフィス）についても、質問紙を設計し、大規模な調査及び特定企業を対象とした調査を実施し、分析を進めているところである。
また、オープン化が創造性にどのような影響を与えているのかについて、組織論分野の網羅的なレビューを実施するとともに、仮説設定及び質問紙設計を行い、インターネット調査会社を通じた大規模調査を実施した（サンプル数は3000名超）。こうしたレビューの結果については、『一橋ビジネスレビュー』のコラムとして一般向けにわかりやすく解説するとともに、質問紙調査の結果については、国際学会での発表に向けて分析を進めているところである。
さらに、組織メンバーの入退出が組織成果にどのようなダイナミックな影響をもたらすのかについて、シミュレーション・モデルを構築し、一部書籍にまとめて出版することも行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は、当該研究の初年度であったにもかかわらず、一定の成果を上げることができるとともに、次年度以降につながる調査フィールドの開拓も一定程度行うことができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
日本の現場組織の強みは今尚世界から注目されているところでもあり、本研究は当該分野を国際的にも牽引できる可能性を秘めている。また、本研究において収集されたデータはあまり類を見ない貴重かつ独自のデータとなっている。そこで、平成29年度は、平成28年度に得られた調査結果を国際学会・ジャーナルでの発表に積極的に取り組む予定である。
加えて、平成29年度以降は、質問紙調査に限定されないような、職場のメンバー一人一人の具体的な行動やコミュニケーション・パターンを計測し、職場での問題解決や創造性にどのような影響をもたらしているのかについて定量的に分析をしていく予定である。実は、平成28年度中に、調査先企業から行動調査等について協力を得られる見通しが立っており、実現に向けて準備中である。
さらに、既存研究へのレビューを継続的に実施するとともに、フィールドから得られた結果を理論化（シミュレーションを用いたモデル化）することにも順次着手していく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成28年度に実施した調査をもとに英文論文を執筆し、その英文校正費として支出する予定であったが、調査結果の分析及び執筆にやや時間がかかり、校正に出すことができなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度には、前年度の調査結果をもとにした英語論文を執筆するとともに、行動調査を含めた調査遂行費用として支出する予定である。
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