2018 Fiscal Year Research-status Report
小規模企業の海外展開における地域連携プロジェクトの実証研究
Project/Area Number |
16K17183
|
Research Institution | Aichi University |
Principal Investigator |
古川 千歳 愛知大学, 経営学部, 准教授 (40632857)
|
Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
Keywords | 日本の中小企業 / 海外展示会 / 地域連携出展 / ネットワーク分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
2018年度の活動内容を、1)研究調査方法であるSocial Network Analysis の国際ワークショップ参加、2)国際学会のEuropean International Business Academy(EIBA)の年次大会における報告、3)愛知大学経営学会研究会での報告の順で以下にまとめる。 今まで研究手法を独学で学習していたため、昨年度までの行ってきたデータ分析が正しく行われているのか確証ができなかった。そのため、the University of Kentuckyで開催された国際ワークショップであるLINKS Center Summer Workshop 2018に参加した。その中で、研究手法について一対一で行うコンサルティングを受け、研究目的や研究内容からSocial Network Analysisで用いた方法や使用した指標が正しいか、Social Network Analysis の分野を専門としている研究者と確認した。その結果、今まで独学で進めてきた分析や指標の解釈の仕方が間違っている箇所が明らかになった。ワークショップ後、Social Network Analysisのソフトウェアを用いて、定量データ分析を再度行い、研究論文の質の向上に努めた。 再度データ分析を行った後、国際学会であるEIBAの年次大会(EIBA 2018 Poznan conference)に論文(Information sharing networks among Japanese SMEs and support organizations at collective regional stands in a foreign trade show)を投稿し、Conference Proceeding Paperとして受理された。EIBAの年次大会で報告を行った際には、国際色豊かな研究者の方々により研究をよくするためのアドバイスやコメントを頂戴した。その結果、定性データを再度分析し、質を高める必要性が分かった。 愛知大学経営学会研究会で、「日系中小企業間の情報共有ネットワークー海外展示会における地域出展団体の事例からー」の報告をおこなった。その際に有益なアドバイスやコメントを頂いた。論文に反映する予定である。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までは、独学でSocial Network Analysisの方法論を勉強してきたが、2018年度は国際的なWorkshopに参加し、Social Network Analysisの正しい分析方法・指標について正しく理解し、データを分析することができた。国際学会のEIBAで年次大会の論文が受理され、報告することができた。また、学内ではあるが研究会において報告ができた。よって、研究の進捗状況は、比較的順調であるといえる。
|
Strategy for Future Research Activity |
EIBA2018や愛知大学経営学会研究会での報告に対してのコメントを受け、定性・定量データ分析の分析を再度行い、論文の質を高めることが必要だと思われる。よって、定性・定量データ分析をやり直し、EIBAで報告した論文である'Information sharing networks among Japanese SMEs and support organizations at collective regional stands in a foreign trade show'の論文を修正する。その後、可能であれば学会報告を再度行い、海外の学術雑誌に提出する予定である。
|
Causes of Carryover |
2018年度は、人件費に対する謝礼が費用が発生していないこと、旅費はできる限り低コストで済むフライトを選択したので、残額が発生した。 2019年度は、研究の質を向上するため国際学会に参加し、関連する分野の最新研究の動向を見ながら、論文の質の改善に努めていく。
|