2018 Fiscal Year Research-status Report
消費者の情報提供意図を促す情報開示と傾聴姿勢の効果
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16K17197
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| Research Institution | Chiba University of Commerce |
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Principal Investigator |
松本 大吾 千葉商科大学, サービス創造学部, 准教授 (60434271)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | マーケティング・コミュニケーション / 広告 / 傾聴 / listening / 自己開示 / 情報開示 / インタラクション / インタラクティブ・コミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
インターネット環境の充実とスマートフォンなどモバイル機器の普及によって、消費者は企業に対していつでもどこでも自由に意見を言うことが可能となった。こうした能動的主体としての消費者像を想定した場合、企業には消費者の意見に耳を傾ける聞き手としての立場が求められる。以上の問題意識のもと、本研究ではマーケティング・コミュニケーションの要素のひとつである人的販売の文脈において議論されてきた「傾聴（listening）」という概念に注目し、その概念整理および測定尺度の開発を試みる。さらに、企業（販売員、その他コミュニケーション手段を含む）による傾聴が消費者とのインタラクティブ・コミュニケーションを促進し得るのかを検討する。
３年目の平成30年度は、本研究の位置付けを明確にすることを目的として、インターネットの登場による情報環境の変化と、マーケティング・コミュニケーションおよび広告研究の前提条件の整理を行った。また、マーケティング・コミュニケーションの多様な手段（広告、人的販売など）について、コミュニケーション形態を基準とした分類・整理を実施した。その内容を、「広告研究における前提条件と広告概念の整理：マーケティング・コミュニケーションとの関係に注目して」という論文（日経広告研究所報、301号・302号）にまとめた。また、平成29年度に実施した傾聴概念と共感概念のレビューに基づき、傾聴尺度に関する量的調査を実施した。この調査では、Ramsey and Sohi (1997)の尺度を中心に、先行研究で提案されている次元間の関係を探ることを目的とした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の鍵概念である傾聴の特徴を明らかにし、日本語版の測定尺度開発をするために、着実に議論を進めている。特に、平成30年度は本研究がマーケティング・コミュニケーション研究にどのように位置づけられるのかを改めて確認できた。能動的主体としての消費者を想定したマーケティング・コミュニケーション研究の全体像を議論しまとめたことによって、本研究の中心課題としての人的販売の文脈における傾聴研究が、どのような意味を持つのか考えながら進められる。研究計画の当初に想定したスケジュールを延長することになったものの、傾聴尺度を検証する際の指針が得られ、より深い議論が可能となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
文献研究と傾聴尺度の量的データに基づく検証を並行して実施する。平成30年度に実施した、インターネットが普及した情報環境におけるマーケティング・コミュニケーションの特徴についての議論を継続する。特に、上位概念であるコミュニケーションから、どのようにマーケティング・コミュニケーション概念が弁別されるのかを、より詳細に議論する。また、マーケティング・コミュニケーションにおいて傾聴概念がどのように位置づけられるのかについても議論を継続する。傾聴概念については、臨床心理学の領域で著名なCarl R. Rogersの議論を参考にする。
傾聴尺度の特徴の確認、尺度開発に向けて平成30年度に収集したデータの分析を行う。その結果も確認しながら、カテゴリーや調査方法を変更して複数回の調査を実施する。平成30年度は自動車販売を対象に調査を実施したが、その他に住宅販売、生命保険、金融機関、衣料品店舗での購入経験、教育サービスなどを候補として検討中である。複数の調査結果に基づき、多面的に傾聴尺度を確認する。調査結果については、随時、学会での報告を行う。
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| Causes of Carryover |
（理由）本研究の位置付けを明確にするための文献研究を先行して進めた。結果として、複数回の実施を予定していた量的データの収集を急がず、1度のみの実施とした。
（使用計画）第1回調査を実施済みであり、当該調査によるデータの分析結果を踏まえて製品カテゴリーや調査方法を変更して複数回の調査を実施する。5回程度の調査を実施予定である。異なる取引状況の調査を複数実施することで、分析結果の一般化を試みる予定である。
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