2019 Fiscal Year Annual Research Report
Study of Changes in Marital Relations to Reduce Childcare Stress.
Project/Area Number |
16K17278
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Research Institution | Tokyo City University |
Principal Investigator |
野澤 義隆 東京都市大学, 人間科学部, 講師 (20550859)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 育児期夫婦 / 夫婦関係 / 育児ストレス / 家事育児行動 / 親密性 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,育児期夫婦における育児・家事行動の認識と夫婦の関係性の変化が,育児ストレスに与える影響を明らかにすることを目的とした。 本研究により,次の結果が得られた。1つは,約半数は家事育児行動に対する夫婦の認識のズレがあること。特に母親自身の家事育児行動の認識よりも父親による母親への評価が低く,父親自身の家事育児行動の認識よりも母親による父親の評価が高い傾向が示された。2つめは,夫婦ともに夫婦の家事育児行動の認識のズレがなく一致しているほど,育児ストレスならびに夫婦関係が良好である傾向が示された。3つめは,家事育児の取り組みならびに夫婦関係が育児ストレスに与える影響を検討したところ,父親については,夫婦の育児行動が育児ストレスを軽減する一方,父親の家事行動や父親による妻への家事行動の評価,母親による夫への家事行動の評価は育児ストレスを高めてしまうが,夫婦のお互いへの家事行動への満足感が育児ストレスを軽減することが示された。また,夫婦それぞれの育児効力感や父親の夫婦関係満足度は育児ストレスを軽減する一方,批判は育児ストレスを増加させることが示された。母親については,夫婦の家事育児行動ではなく父親の家事育児行動に対する母親の満足感が育児ストレス軽減のために重要であること,母親の育児ストレスに直接的に影響するのは夫婦の家事育児行動ではなく,夫婦関係に関する要因であることが示された。4つめは,育児期夫婦における夫婦関係が育児ストレスに与える影響を検討したところ,個人レベルでは,親密性の高さはペアレンティングの促進と批判の両要因を高め,各育児ストレスを軽減することが示された。夫婦二者関係レベルでは,親密性の高さはペアレンティングの促進を高めるものの育児ストレスへの影響はなく,一方で親密性の高さはペアレンティングの批判を低減するものの,批判は育児ストレスを高めることが示された。
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