被災地に居住する人々のSocial Networkが認知症の発症に与える影響

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K17281
• Research Institution: Nihon Fukushi University
• Principal Investigator: 横山 由香里 日本福祉大学, 社会福祉学部, 准教授 (40632633)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 東日本大震災 / ソーシャルネットワーク / 認知症

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、①震災直後（平成22年度）にソーシャルネットワークが豊かであった人では認知症発症リスクが低いのか、②震災直後（平成22年度）に一時的にソーシャルネットワークが乏しくても、その後の1年間でソーシャルネットワークが増加した人では、認知症発症リスクが抑制されているのかを検証することにある。
平成28年度は、国内外の先行研究のレビューを行った。 近年のソーシャルネットワークの乏しさが将来的な認知症発症のリスクを予測することが報告され始めている。ソーシャルネットワークの測定方法については、研究によって様々であった。Lubbenのソーシャルネットワーク指標を用いている研究も散見された。東日本大震災直後から開始されたコホート研究でも、同様の指標を用いてソーシャルネットワークを測定しており、震災直後のソーシャルネットワークがその後の認知症発症に影響を与えているかを検討しやすいことを確認できた。
研究を実施するためには、認知症の発症に関連するデータの収集が課題となる。今年度は、研究対象フィールドである岩手県に赴き、行政関係者、連携して研究を遂行する研究グループの関係者、地域にて支援を行っている関係者等と意見交換を行った。他方で、既に他地域にて介護予防に関する研究を経験している研究者から研究方法についての助言を得た。今後のデータ提供のあり方についての協議でも概ね、了解が得られた。データを取り込むための使用機器（ＰＣ）を整え、平成29年度の調査実施に備えた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度の課題となっていたデータの入手方法について、行政関係者、連携して研究を遂行する研究グループの関係者、地域にて支援を行っている関係者等と意見交換を行った。
計画通り、データ提供のあり方について協議を行い、今後の研究実施に向けた準備を整えることができた。

Strategy for Future Research Activity

平成29年度は、被災地にて介護データ（認知症の発症に関連する情報）を収集する。データを各市町村から得る必要があるため、各市町村との契約や覚書を交わしていくこととなる。さらに、収集した介護データを、研究上のデータセットとリンケージしていく方法について、有識者の助言を得ながら進めていく。