2016 Fiscal Year Research-status Report
大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングの有効性の多面的検証
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16K17319
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| Research Institution | Aichi Gakuin University |
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Principal Investigator |
太幡 直也 愛知学院大学, 総合政策学部, 准教授 (00553786)
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2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | チームワーク能力 / 対人関係・行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
申請者は、チームワーク能力の構成要素を踏まえ、大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングを開発した。その結果、トレーニング実施条件は非実施条件に比べ、チームワーク能力の五つの構成要素を自己評定する相川他（2012）の尺度について、前後の時期での得点の上昇が大きかったことを示した（太幡, 2016）。また、トレーニング実施から約９か月経過した後にも、チームワーク能力の構成要素の多くの尺度について、トレーニング実施条件は非実施条件に比べ、時間経過後の得点の上昇が大きかったことを報告した（太幡, 印刷中）。
本研究課題は、申請者が開発した大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングの有効性を多面的に示すため、(1)チームワーク能力が向上するプロセスを検証する、(2)トレーニングの有効性を、他者評定、行動指標といった客観的指標を用いて検証することを目的としている。チームワーク能力は経済産業省が提唱する“社会人基礎力”に含まれる能力であるため、大学生のチームワーク能力をトレーニングにより向上させることができることを示すと、社会のニーズに適合した能力を有する学生を育成することに寄与する、社会的貢献性の高い知見を提供できると期待される。
平成28年度は、チームワーク能力が向上するプロセスを検証した。チームワーク能力の構成要素間の関連について、“コミュニケーション能力”がその他の能力の基盤となると仮定されている（相川他, 2012; Dickinson & McIntyre, 1997）。この仮定に基づき、トレーニングにおいて、チームワーク能力の構成要素の“コミュニケーション能力”の向上に伴って、他の構成要素も向上するか否かを検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は、当初の予定通り、本申請課題の第一の目的である、申請者が開発したチームワーク能力が向上するプロセスを検証した。申請者が担当する２年次のゼミナール形式の授業（前期、後期の２回担当、それぞれ受講生は15名ほど）にてトレーニングを実施し、上記の目的について検証する研究を実施した。トレーニング前（Time 1）、中（Time 2、“コミュニケーション能力”を高めるトレーニング終了後）、後（Time 3）の時期に、チームワーク能力の五つの構成要素を自己評定する相川他（2012）の尺度に回答するように求めた。分析では、主に、Time 2でのTime 1からの“コミュニケーション能力”の向上が、Time 3でのTime 2からのその他の能力の向上を予測するか否かを検討した。得られた結果は、本年度の学会にて発表し、学術雑誌に論文を投稿する予定である。
また、申請者が開発したトレーニングは、大学３年生に有効であることは確認されているものの（太幡, 2016, 印刷中）、本研究の対象となる大学２年生にも有効であるか否かは確認されていなかった。そこで、平成27年度に大学２年生を対象に同様のトレーニングを実施したデータを分析し、申請者が開発したトレーニングは大学２年生にも有効であることを確認した。この結果を論文にまとめ、公刊した（太幡, 2017）。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、(1)第二の目的に関する研究の実施、(2)研究結果の公表を予定している。以下、具体的に示す。
(1) 第二の目的に関する研究の実施：本申請課題の第二の目的は、トレーニングの有効性を、他者評定、行動指標といった客観的指標を用いて検証することである。現在、研究実施の準備を進めている。
(2) 研究結果の公表：平成28年度に実施した研究の結果は、本年度開催の日本教育心理学会第59回総会にて発表する。また、学術雑誌（「心理学研究」を予定）に論文を投稿する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、研究補助のための人件費が不要になったこと、消耗品等の物品の購入が予定よりも下回ったことが挙げられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、トレーニングの有効性を、他者評定、行動指標といった客観的指標を用いて検証する研究を実施する予定である。研究実施のための消耗品の物品費、録画された映像の分析やデータ入力のための人件費が必要となる。また、得られたデータを分析する際に使用する統計的分析に関する図書費が必要となる。さらに、昨年度の研究成果の公表や情報収集のための国内学会（日本心理学会、日本社会心理学会、日本教育心理学会を予定）、国際学会（Society for Personality and Social Psychologyを予定）への旅費、学会参加費が必要となる。
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Research Products
(1 results)
