2018 Fiscal Year Research-status Report
大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングの有効性の多面的検証
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16K17319
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| Research Institution | Aichi Gakuin University |
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Principal Investigator |
太幡 直也 愛知学院大学, 総合政策学部, 准教授 (00553786)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | チームワーク能力 / 対人関係・行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
申請者は、チームワーク能力の構成要素を踏まえ、大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングを開発した。そして、トレーニング実施条件は非実施条件に比べ、チームワーク能力の五つの構成要素を自己評定する相川他（2012）の尺度について、前後の時期での得点の上昇が大きかったことを示した（太幡, 2016）。また、トレーニング実施から約９か月経過した後にも、チームワーク能力の構成要素の多くの尺度について、トレーニング実施条件は非実施条件に比べ、時間経過後の得点の上昇が大きかったことを報告した（太幡, 2017）。
本研究課題は、申請者が開発した大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングの有効性を多面的に示すことを目的としている。チームワーク能力は経済産業省が提唱する“社会人基礎力”に含まれる能力であるため、大学生のチームワーク能力をトレーニングにより向上させることができることを示すと、社会のニーズに適合した能力を有する学生を育成することに寄与する、社会的貢献性の高い知見を提供できると期待される。
本研究課題への助成を受け、これまでに、以下の２点について検証した。（１）チームワーク能力が向上するプロセスを推定するため、チームワーク能力の構成要素の“コミュニケーション能力”の向上に伴って、他の構成要素も向上するか否かを検証した。（２）トレーニングによるスキルの変化と関連する要因を推定するため、感情的側面（トレーニングの楽しさ）、認知的側面（トレーニングの必要性）の評価、トレーニングの受講動機と、スキルの変化との関連を検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度の研究の推進方策としては、当初、（１）これまでの検証に関するデータの追加、（２）研究結果の公表を予定していた。しかし、平成30年度は、申請者が在外研究のため１年間、海外に滞在していたため、研究を計画通り遂行できなかった。したがって、研究期間の延長（１年間）を申請し、平成30年度の研究の推進方策として予定していたことを、平成31年度に行うこととする。
なお、平成30年度の進捗状況を、２点に分けて説明する。
（１）平成29年度に、申請者が担当する２年次のゼミナール形式の授業（前期、後期の２回担当、それぞれ受講生は15名ほど）にて、申請者が開発した大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングを実施し、トレーニングによるスキルの変化と関連する要因を推定するため、トレーニングの受講動機と、スキルの変化との関連を検証する研究を実施した。平成30年度に、得られたデータを分析した。得られた結果については、平成31年度の学会にて発表する。また、学術論文として公表する準備を進めている。
（２）大学生のチームワーク能力を向上させるトレーニングに関するこれまでの研究成果を論文化し、平成30年度に、新たに１本の学術論文が公刊された。現在、本研究課題に関するこれまでの研究成果を学術論文として公表する準備を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度の研究の推進方策としては、（１）これまでの検証に関するデータの追加、（２）研究結果の公表の２点を予定している。以下、具体的に示す。
（１）これまでの検証に関するデータの追加：本研究課題のトレーニングは、申請者が担当する２年次のゼミナール形式の授業（前期、後期の２回担当、それぞれ受講生は15名ほど）で実施しているため、データ数が少ないと考えられる。また、当該授業を受講した学生の特徴が結果に反映されている可能性も考えられる。そこで、平成31年度も、平成28年度、平成29年度と同様の調査を実施し、これまでの研究と同様の結果がみられるか否かを確認する。
（２）研究結果の公表：平成29年度に実施した研究の結果について、平成31年度の学会にて発表する。また、これまでの研究成果を学術論文にする準備を進める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、平成29年度までの研究計画を遂行するにあたり、研究補助のための人件費、消耗品や図書等の物品の購入費、学会参加のための旅費が、予定額よりも大幅に下回ったことが挙げられる。
平成31年度は、研究実施のための消耗品、データ入力などのための人件費や物品が必要となる。また、データ分析や考察において情報収集するため、図書費が必要となる。さらに、平成29年度の研究成果の公表や情報収集するため、国内学会（日本心理学会、日本社会心理学会、日本教育心理学会を予定）、国際学会（Society for Personality and Social Psychologyを予定）、国内の研究会への参加に係る旅費、学会参加費が必要となる。加えて、これまでの研究成果を学術論文にするため、英文校閲の費用が必要となる。
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