2016 Fiscal Year Research-status Report
海陸電磁気データ統合解析による巨大地震発生帯の流体挙動の解明
| Project/Area Number |
16K17793
|
|---|
| Research Institution | Kobe University |
|---|
Principal Investigator |
市原 寛 神戸大学, 海洋底探査センター, 特命講師 (90553074)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 海底電磁場観測 / 南海トラフ / スロー地震 / 海陸統合解析 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
電磁場観測によって明らかとなる電気比抵抗構造は、地震発生解明のための基本的な情報である地下の物性や流体分布に制約を与える。しかし、特に南海トラフの地震発生帯では海陸境界域において比抵抗構造が未解明であった。本研究では、海底電磁気観測と海陸データの統合解析によって、南海トラフの海陸境界域における比抵抗構造を解明する事を目的としている。
2016年度は当初紀伊半島沖にて海底電磁気観測を実施する予定であったが、使用予定であった神戸大学大学院海事科学研究附属練習船深江丸の紀伊半島沖における運航が困難となった一方で、宮崎沖ー足摺岬沖周辺における研究航海が計画された。この海域は南海トラフの西端部にある事に加え、近年スロー地震の発生等で注目されている重要な研究領域である（例えばYamashita et al., 2015）。また、四国西部から九州東部の陸上は他の電磁気観測プロジェクトの豊富さにより、本研究の目的の一つである陸上データとの統合解析もより容易である。このため、紀伊半島沖よりも宮崎沖ー足摺岬沖にて観測を実施した方が計画に記載した成果を挙げる事ができると判断し、2016年度は深江丸を用いてこの海域において海底電位磁力計を2台設置した。
海陸の電磁気データを同時に使用した三次元比抵抗構造のインバージョンコードについても検討した。具体的には、海底電磁気データのために開発されたTada et al. (2012)によるコードを陸域データにも適用できるか検討を行った。既存の陸域データを陸上データ用のコード（Siripunvaraporn et al., 2005）および海底用コード(Tada et al., 2012)の両者の入力値として与え、インバージョンを行った所、同様の構造が得られる事が確認され、海陸両方のmagnetotelluricデータを解析する準備が整った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
観測地域が変更となり観測点が減少したものの、より研究成果が期待できる地域で観測を実施する事ができ、本年度観測できなかった分を来年度実施する目処も立ったため、全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2017年度は2016年に投入した海底電位磁力計の回収および新規の海底電位差磁力計の投入を行う。観測地域は宮崎ー足摺沖を継続する。また、回収した海底電磁気データの解析を始め、陸上データの収集も開始する。
|
| Causes of Carryover |
2016年度は当初紀伊半島沖にて海底電磁気観測を実施する予定であったが、宮崎沖ー足摺岬沖にて観測を実施した方が計画に記載した成果を挙げる事ができると判断し、2016年度はこの海域において海底電位差磁力計2台を設置した。しかし、本海域は漁業調整が必要で有り、最適な配置で海底電位差計を実施するための調整に時間を要する事、また来年度も本海域において深江丸の航海計画が存在する事から、基金を一部繰り越し、来年度の観測等に充てる事とした。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
観測に必要な海底電位差磁力計の消耗品代、海域調整および航海に必要な旅費、および観測機材の輸送費に使用する計画である。なお、紀伊半島沖において海底電位差磁力計が設置可能な航海計画が存在する場合は、紀伊半島沖に設置する可能性もある。
|
