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2016 Fiscal Year Research-status Report

Understanding of the mechanism for inducing IFNgamma-producing CD8T cells in the gut

Research Project

Project/Area Number 16K19165
Research InstitutionInstitute of Physical and Chemical Research

Principal Investigator

田之上 大  国立研究開発法人理化学研究所, 統合生命医科学研究センター, 基礎科学特別研究員 (60732972)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
KeywordsIFNgamma
Outline of Annual Research Achievements

[1] オリジナルとなる腸内細菌叢の選抜 : 腸内細菌叢が異なるマウスの腸管IFNg産生CD8T細胞を解析し、細菌株の単離元となる細菌叢をピックアップする。具体的には、複数の生産業者から購入したマウス、異なるスペクトラムを持つ抗生剤を投与したマウス、異なる成分の食餌を給餌したマウス、異なるヒトの便を投与したマウスの腸管IFNg産生CD8T細胞を解析した。その結果、特定動物施設で得られたSPFマウスおよび特定の健常者便を投与したマウスにおいてIFNg産生CD8T細胞数が著明に高値を示した。
[2] 責任細菌のエンリッチメント:[1]で解析したマウスの腸管内容物を無菌マウスに投与して、さらに複数の抗生剤を投与して細菌叢を変動させた。また、おなじ腸管内容物をクロロホルム処理し、別の無菌マウスへ投与した。IFNg産生CD8T細胞数を解析した結果、特定の抗生剤を投与した群において、IFNg産生CD8T細胞数が維持されていた。これらのマウスの腸管内容物の細菌叢解析をMeta16Sシーケンスにより行いその構成細菌種を把握した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

交付申請書に記載した内容の実験を実施できているため。

Strategy for Future Research Activity

細菌の単離
菌叢解析により検出された細菌の種類に基づき、目的の細菌をある程度想定したうえで培養・単離を行う。培養元のサンプルとして、腸管内容物や便などを用いる。たとえば、偏性嫌気細菌が多い場合、無酸素条件を維持できる嫌気培養システム(窒素:水素:二酸化炭素=80%:10%:10%)を用いる。種々の培地・培養条件を用いるなど工夫をして、出来るだけ多くの構成細菌を単離するように試みる。
細菌の同定
単離した細菌をin vitroで培養し、そのミックスを無菌マウスへ投与する。しばらくビニルアイソレータで維持したのち、IFNg産生CD8T細胞の誘導能を調べる。十分な誘導が見られない場合、さらなる細菌株の単離を試みる。最終的に、単離元となったマウスと同じレベルの細胞数が誘導される菌株セットを特定する。実験期間に余裕があれば、そこから菌株の最小セット化を検討する。

Causes of Carryover

平成28年度実施分の研究が想定より効率よく進捗したためです。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度分の研究内容は本研究計画の中で最も予算消費が大きいと推測しています。そのため、次年度(平成29年度)の予算として使用を予定しています。

  • Research Products

    (1 results)

All 2017

All Patent(Industrial Property Rights) (1 results) (of which Overseas: 1 results)

  • [Patent(Industrial Property Rights)] 腸管IFNg産生CD8T細胞を誘導するヒト常在細菌種の同定2017

    • Inventor(s)
      本田賢也、田之上大、服部正平
    • Industrial Property Rights Holder
      本田賢也、田之上大、服部正平
    • Industrial Property Rights Type
      特許
    • Industrial Property Number
      US仮出願 62/438, 793
    • Filing Date
      2017-02-10
    • Overseas

URL: 

Published: 2021-01-27  

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