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2016 Fiscal Year Research-status Report

神経膠腫におけるマイクロRNA解析を用いたメチオニン取り込み機序の探索

Research Project

Project/Area Number 16K19991
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

山口 秀  北海道大学, 医学研究科, 特任助教 (70399939)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2018-03-31
KeywordsマイクロRNA / 神経膠腫
Outline of Annual Research Achievements

まず、当院で加療された神経膠腫の症例で、凍結検体として保存されている腫瘍検体のうち、術前メチオニンPETが施行された代表的な症例を選定した。症例選択は、遺伝子変異型や組織診断から横断的になるように行い、3D-geneを用いた包括的マイクロRNA解析を施行した。アレイで得られたデータに関してクラスタリングを中心に包括的解析を進め、発現のパターン分析や候補遺伝子の洗い出しを施行中である。
また、メチオニンPETにおける腫瘍への集積の程度や領域に関して、核医学的な画像解析も進め、MRIなどの他の画像診断情報と共に、腫瘍に発現していた遺伝子異常との関連性や、治療効果反応・予後との相関関係に関しての解析を施行中である。
また、腫瘍の分子分類に関し、最近新たに同定されたBRAF遺伝子異常に関しても解析を行うこととし、遺伝子変異検索を含めた検討を開始した。
また同時に、腫瘍切除に伴い施行した5-ALAによる術中蛍光診断における遺伝子解析も本研究に附随して施行している。マイクロRNA発現と術中蛍光診断による腫瘍組織発光の有無との関係に関しての相関関係も調べ、蛍光発光に関係するメカニズムの解明にも取り掛かっている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画時点では、包括的マイクロRNA遺伝子解析は、8検体でのpreliminary analysisを検討していたが、遺伝子異常のパターンやメチオニンPETの集積パターン、組織学的悪性度から横断的に症例を選択し、最終的に13例でのマイクロRNA遺伝子解析を行った。また、当初は神経膠腫の遺伝子変異における分類をIDHとTERTにて行うこととしていたが、最近新たにBRAF遺伝子の異常が重要な因子の一つであることも判明したため、遺伝子変異解析にBRAF遺伝子も追加して検討を行っている。
また、画像診断という側面から、核医学的な画像解析も当初の計画よりも、より詳細に行う必要があることが判明した。メチオニンの腫瘍への集積程度のみではなく、新たな画像解析ソフトを使用して腫瘍の体積測定や、MRIの信号との相関関係の再調査も行っている。これらは当初予定していなかったが、附随して行うこととして順調に経過している。
また、上述したように、メチオニンの集積程度のみでなく、術中蛍光診断として使用している5-ALAの発光メカニズムに関してもマイクロRNAの側面からのアプローチを試みている(研究計画にも記載済み)。これは遺伝子発現解析を次年度に行うべく、準備を行っているところである。
総合的に判断して、附随して行う研究も想定の範囲内であり、おおむね順調に経過していると考えている。

Strategy for Future Research Activity

包括的マイクロRNA解析から得られたデータを基に、メチオニン取り込みに関与している可能性のある候補遺伝子の選定を進める。特に、本年度は候補遺伝子の絞り込みを行った後に、実際の遺伝子発現量をRT-PCRにて調べることを進める。同時に、同様のアプローチにて術中蛍光診断における腫瘍組織発光に関与する候補遺伝子の同定も進める。最終的には、発現タンパクの解析を目標とする。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由としては、研究の初期段階であったため、研究の成果発表の水準まで達しておらず、学会出張などの旅費が発生しなかったことが挙げられる。また、研究遂行において、PCR関連試薬などの消耗品の消費が見込まれていたよりも少なかったことも要因である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

まず、成果発表で学会等への出張費が挙げられる。さらに、論文作成の際、英文校正などの費用に使用することも計画している。さらに、次年度はさらなる研究を見込んでおり、消耗品への使用が増加することが予想される。

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Published: 2018-01-16  

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