2017 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
16K20472
|
|---|
| Research Institution | Asahi University |
|---|
Principal Investigator |
小竹 宏朋 朝日大学, 歯学部, 講師 (40440565)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 自己接着 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
現在までに試作した自己接着型フロアブルコンポジットレジンは、一般に市販されているフロアブルコンポジットレジンの製法にならい、自転公転ミキサーを用いて市販のワンステップボンディング材のレジン成分と無機フィラーを１：１で配合・練和し試作レジンを作製し、引張接着強さ試験に供した。また、新たに接着性モノマーとベースレジン、フィラーを配合した新規試作レジン（SI-R21701）を作製し引張接着強さ試験に供した。
引張接着強さ試験はヒト抜去歯の象牙質を用いて、＃800の耐水研磨紙で表面が平坦になるように研磨した。平坦化した象牙質上に内径3.0mm，深さ2.0mmのクリアレジンモールドを固定し、試作レジンを填入し、ブルーレックスプラス（ヨシダ）にて象牙質面に垂直に10秒、側面2方向から10秒ずつ、計30秒間光照射を行い重合させた。試料数は15個とし、作製した試料片は、37℃湿度99％保管箱に24時間保管後、引張り接着試験用アダプターに固定し、精密万能試験機（オートグラフAGS-X、SHIMADZU）を使用し、クロスヘッドスピード0.5mm/minの条件で引張り、破断時の値を単位面積当たりに換算し引張り接着強さを測定した。
トクヤマボンドフォースII（トクヤマ）を用いた試作レジンの引張接着強さ試験の結果の平均値と標準偏差は3.1±2.7MPaと過去に行った値と比較して低いものとなった。また、最大値は8.2MPa、最小値は0.4MPaと非常にばらつきが大きくなった。クリアフィルトライエスボンドNDクイック（クラレノリタケデンタル）、Gボンドプラス（ジーシー）を用いた試作レジンの引張強度は24時間保管中に破断される試料が散見されたため測定が困難であった。新たに試作したSI-R21701の引張接着強さ試験の結果の平均値と標準偏差は4.3±2.2MPaとやや高い値を示しばらつきが少なかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
以下のことが考えられる。
・今まで試作自己接着フロアブルコンポジットレジンに使用してきた市販のボンディング材が販売を終了し後継品を使用したため過去の試験結果と異なった。
・市販品を使用した実験系では引張接着強さの向上に限界があり、新たに接着性モノマーを混入した次世代の試作自己接着フロアブルコンポジットレジンを作製する必要があった。
・平成28年度後半に実験を行う研究室がある朝日大学の建屋に耐震工事が施された。その結果、工事期間には精密万能試験機（オートグラフAGS-X、SHIMADZU）や自転公転ミキサー（あわとり練太郎ARE-310）を含むすべての実験器具・機械が暫間的に別の場所に引越しされ、実験が一時中断となり、また、実験環境が整わないことからばらつきが大きくなった。
以上のことから実験の進捗状況はやや遅れている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当講座の主任教授である堀田正人教授と協議の結果、平成30年度の推進方策は以下のようになった。
・現在市販されているボンディングシステムを使用し、安定した実験環境で試作自己接着フロアブルコンポジットレジンを作製し引張り接着強さ試験に供し、コントロールとしてFusioとの比較を行う。
・新しい方法で作製した試作自己接着フロアブルコンポジットレジンの引張り接着強さ試験結果の良好なものを、フィラーの配合比、各レジン成分の配合比を変えさまざまな条件で試作レジンを作製し実験に供試する。また、試作レジンは均一な練和により気泡の混入が大きく減じられることが予想されることから、各種機械的強度測定も行う。
以上の内容を平成30年度に行う予定である。
|
| Causes of Carryover |
（理由）想定される試験結果が得られなかったことに加え朝日大学研究棟の耐震工事における研究の遅延が発生したことで、当初の計画で必要であった消耗品の購入が少なかったこと。
（使用計画）平成29年度に消費しなかった物品を購入する必要がある。
|
