2016 Fiscal Year Research-status Report
身体拘束解除を目指した院内デイケアの開発と教育プログラムの検証
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16K20838
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| Research Institution | Tokyo Medical University |
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Principal Investigator |
清水 典子 東京医科大学, 医学部, 助教 (30710090)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 高齢者 / デイケア / ADL / 身体拘束 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、安全面への配慮から活動が制限された高齢患者を対象に、院内デイケアを開設することを目的とした3年間にわたる研究である。
平成28年度は、身体拘束に着眼し、看護研究における身体拘束の定義と看護師の判断基準を明らかにするための文献検討を行った。また、院内デイケアに関する先行研究が少なく、その実態や効果が明らかにされていないことから、無記名自記式質問紙調査を郵送法にて実施した。なお、本研究は金沢大学医学倫理審査委員会から承認を得て行った（受付番号：748‐1）。調査は、無作為に抽出した540ヶ所で働く看護師各施設１名であり、院内デイケア実施施設用と未実施施設用の2種類の質問紙を同封し、対象者に該当する調査票を選択し回答してもらった。回収率は20.5％であり、院内デイケア実施施設18ヶ所、未実施施設93ヶ所であった。院内デイケアは、高齢患者の認知機能6.67±1.3（得点幅1－10点）、身体機能6.39（±1.7）、コミュニケーション能力6.89（±2.2）、生活リズム7.5（±1.2）、精神的安寧7.24（±1.5）、身体拘束解除7.82（±1.1）に有効に働くことが示唆され、一方で、ルート自己抜去や転倒転落予防には課題が残った。本研究成果は、より良い院内デイケアを開設するための基礎資料として意義あるものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は、院内デイケアを開設するために文献検討と、我が国における院内デイケアの実態を把握するための基礎資料を作成した。
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| Strategy for Future Research Activity |
１．院内デイケアの実態や効果に関する調査
平成28年度に得られたデータをまとめ、学術集会発表や論文投稿する。
2．院内デイケア開設に向けた準備
医療施設と連携し、院内デイケアを実践するための準備を開始する。院内デイケアのプログラム骨子を構築し、対象施設の担当者との交渉を重ねて臨床で日々活用できるプログラムを策定する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度助成金に残高が生じた理由は、平成29年度から対象施設にデイケアを開設するため環境整備としての予算確保のためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度には医療施設との連携を開始し、院内デイケアの環境を整備していく計画であり、平成28年度の残高については使用予定である。
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Research Products
(1 results)
