2018 Fiscal Year Annual Research Report
Study for the construction of a home care support system in outpatient nursing
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16K20843
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| Research Institution | Seisen University |
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Principal Investigator |
川嶋 元子 聖泉大学, 看護学部, 講師 (20633598)
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2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 外来看護 / 在宅療養支援 / 実態調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、外来看護における在宅療養支援システムの構築を行うために、外来看護業務と、在宅療養支援の実態を調査することである。
2016年に行った、外来看護における在宅療養支援の実態調査では、全国の200床未満の病床をもつ施設の外来看護師を対象に、質問紙調査を行った。その結果、71施設から研究協力の承諾が得られ、外来看護師1028人のうち、447人から回答を得た（回収率43.4％）。在宅療養支援を実施したことがある看護師は84人（18.8％）であった。実施したことがない看護師の理由は、システムがない38.8％、担当者がいる27.1％、時間がない26.6％であった。
2017年、2018年には、外来看護において在宅療養支援が実施できる要因を明らかにするために、2016年の調査で在宅療養支援を実施していると回答した施設の看護師を対象にインタビュー調査を行った。外来看護師の勤務する施設の承諾を得て、3施設7名の看護師を対象とした。現在、4名の分析を終えている。インタビュ-内容から115コード、26サブカテゴリ、９カテゴリが抽出された。外来看護師が在宅療養支援を実施できる要因は、医師や病棟、通院患者からの【在宅療養支援のニーズがある】ため、施設に在宅療養支援が行える日時の確保や個室の確保といった【在宅療養支援を行うための環境が整っている】。また、看護師が単一の診療科を把握するのではなく、【外来全体を把握している】ことで、【在宅療養支援ができるように看護師の協力体制がある】。外来看護師が、【在宅療養支援の必要性を感じている】ために、【在宅療養支援の必要な患者をスクリーニングできている】。また、看護師自身に看護を深める【学習意欲がある】ことが要因となっていた。さらに、【多職種から外来での在宅療養支援の必要性の理解がある】ために、【多職種との連携が図れている】ことが要因であった。
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