2016 Fiscal Year Research-status Report
児童・生徒における攻撃行動の捉え方の発達と心理社会的適応の関連
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16K20941
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
関口 雄一 山形大学, 地域教育文化学部, 講師 (70758820)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 外顕的攻撃 / 関係性攻撃 / 小中学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度は，小中学生の攻撃行動の捉え方を測定する質問紙尺度を作成することを目的とした調査研究が実施された。本研究で測定を目指した攻撃行動の捉え方とは，暴力や暴言などの外顕的攻撃と無視や仲間外れなどの関係性攻撃の２種類の攻撃行動を許容する歪んだ認知を指す。
調査協力者は，小学５・６年生と中学１～３年生1181名の児童・生徒（男子576名，女子511名）であった。調査内容は「攻撃行動の捉え方尺度原項目」，「小学生用P-R攻撃性質問紙（坂井・山崎，2004）」，「中学生用攻撃行動尺度（高橋・佐藤・野口・永作・嶋田, 2009）」であった。調査時期は，2016年5月～6月であった。
また，上記の調査を依頼した対象校のうち，さらに同意を得られた学校において，「攻撃行動の捉え方尺度」の再検査信頼性を検証する目的で，１か月後に同一内容の質問紙による再調査を行った。調査協力者は，小学５・６年生と中学１～３年生832名の児童・生徒（男子440名，女子392名）であった。調査時期は2016年6月～7月であった。
「攻撃行動の捉え方尺度原項目」について，因子分析を行った結果，攻撃行動を許容しない「一般的規範」と，報復を許容する「報復信念」，攻撃行動の頻度に関する「記述的規範」の３因子が得られた。各因子を構成する項目群について，.76，.84，.80という高い内的一貫性がみられ，さらに再検査信頼性は各下位尺度得点について.46，.76，.72という値であった。また，攻撃行動との相関係数を算出した結果，「一般的規範」は外顕的攻撃と関係性攻撃それぞれに対して0.1％水準で有意な負の相関を示した（いずれもr=-.19）。一方，「報復攻撃信念」と「記述的規範」は２つの攻撃行動に対して0.1％水準で有意な正の相関を示した（r=.48～.58）。これらの結果から，２種類の攻撃形態を網羅した捉え方尺度が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は，一連の研究の基礎となる尺度作成のための調査を実施することが計画の中心であった。調査では，十分な人数の協力が得られた。また，再検査信頼性の検討も含め，計画通りに２回の調査を実施することができた。研究代表者の所属機関の異動によって，調査結果の分析を進めるために必要な統計ソフトを使用できない期間が一時期あったものの，必要な物品の購入も済み，研究環境を整えることができたため，大きな遅れも生じていない。既に，新しい所属機関での研究倫理審査申請も許可され，平成29年度以降の研究計画を進める準備は整っている。以上のことから，現在までの進捗状況の自己評価として，「（2）おおむね順調に進展している」を選択する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究では，縦断的研究の実施が大きな目的となる。そのため，調査に協力してもらえる小中学校を探すことが大きな課題となる。しかも，研究代表者の異動によって，新しく調査のフィールドを開拓する必要がある。しかし，異動以前も常に協力関係にあった小中学校があったわけではないので，異動したことが大きな障害にならないと考えられる。万が一，調査協力校を期限までに見つけられなかった場合は，研究代表者がスクールカウンセラーとして勤務している中学校に協力を要請する予定である。
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| Causes of Carryover |
研究代表者の異動に伴い，平成28年度当初に計画していた統計ソフトとは異なる，より安価でベーシックな統計ソフトの購入の必要が生じた。そのため，予算の使用計画に変更が生じ，予算額通りの使用が行えなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額を研究環境を整備するための物品の予算の一部として充てる。
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Research Products
(2 results)
