2018 Fiscal Year Annual Research Report
Exercise and visceral adiposity in relation to diabetes onset and factors associated with visceral adiposity
| Project/Area Number |
16K21379
|
|---|
| Research Institution | Teikyo University |
|---|
Principal Investigator |
桑原 恵介 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 講師 (70635226)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 生活習慣 / 内臓脂肪 / 運動 / 仕事中の身体活動 / 公共交通機関利用 / アクティブな通勤 / 労働者 / 観察研究 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの成果から、日本の労働者において内臓脂肪の増加が糖尿病発症リスクを高めることやインスリン分泌能が低い人はわずかな内臓脂肪の増加でも糖尿病発症につながることが示唆されたため(Kuwahara et al., Sci Rep, 2017)、最終年度にあたる2018年度は内臓脂肪の増減に関わる身体活動要因を明らかにするために、日本の労働者約3万名を定期健康診断情報などを用いて5年間追跡し、詳細な検討を行った。その結果、余暇の運動や仕事中に体を動かすことに加えて、通勤手段をマイカー通勤といったあまり体を動かさずに済む通勤手段から電車・バスといった公共交通機関利用、あるいは徒歩・自転車といった体を動かす通勤手段に切り替え、維持することで内臓脂肪の増加を抑えられる可能性が示された。これらとは反対に、運動をやめる、仕事中にあまり体を動かさなくなる、あるいはマイカー通勤をはじめることで体重や内臓脂肪がより増加しやすい可能性が示された。化石燃料を主とする大気汚染による疾病発症・死亡が世界的な課題として急浮上しており、また、地球上の化石燃料には限りがあることを考慮すると、マイカー通勤から徒歩・自転車を主体とした通勤手段、あるいは公共交通機関利用を主体とした通勤手段に切り替えることは、労働者本人の健康のみならず、持続可能な世界の発展の観点から見ても望ましいと考えられる。利用可能な通勤手段については個々人や地域の状況によって異なるため、すぐに変えることは難しいと考えられるが、国や企業などが公共交通機関利用あるいは徒歩・自転車を主体とした通勤利用にインセンティブを与えることで実現可能性は高まるかもしれない。
|
Research Products
(3 results)
-
-
[Journal Article] Sleep duration modifies the association of overtime work with risk of developing type 2 diabetes: Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study2018
Author(s)
Kuwahara K, Imai T, Miyamoto T, Kochi T, Eguchi M, Nishihara A, Nakagawa T, Yamamoto S, Honda T, Kabe I, Mizoue T, Dohi S; for the Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study Group
-
Journal Title
Journal of Epidemiology
Volume: 28
Pages: 336-340
DOI
Peer Reviewed
-
