2017 Fiscal Year Research-status Report
タンザニアの狩猟採集民による個人の複合的な生業展開と植物知識の変化に関する研究
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16K21411
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
八塚 春名 日本大学, 国際関係学部, 助教 (40596441)
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2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 生業変容 / 狩猟採集民 / 半栽培 / 植物利用 / 植物の認知 / ゴマ科草本 / タンザニア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、近年、複合的に展開する狩猟採集民の生業と、その過程で生じる植物知識の変化の関係を、個人の生業実践の経験と関連させて考察し、現代狩猟採集民の人と植物のかかわりを多層的に描き出すことを目指している。29年度は、以下の3点について研究を進めた。
①タンザニアのハッツァの狩猟採集生活の変容について、広域調査を実施した。その結果、自然保護区の設置や他民族による農地の拡大により狩猟採集活動が困難になっている事例も見られ、地域によってハッツァの生業活動の実態が大きく異なることが明らかになった。また、そうした外生の影響によって、例えば建材のような他地域では容易な植物の入手をも困難になり、ハッツァが従来暮らしてきた簡易な小屋を建てることすら難しい地域も見られた。
②タンザニアのサンダウェによる植物の利用と認識の関係性について、主に1年目から注目してきたマメ科のAlbizia tanganykensisを対象に調査を継続した。サンダウェはA. tanganykensisには類似の種が複数あり、区別に関わる重要な指標は幹の硬さだという。幹の硬さに対する認知は利用と強く関連しており、幹の硬さの差異の原因は、生育地の環境や昆虫による影響である可能性が示唆された。
③ゴマ科の草本植物の利用を、タンザニアのサンダウェとハッザと、ガーナの農耕民とのあいだで比較をした。ガーナでもタンザニア同様に、農地において「半栽培」の状態にあるゴマ科草本を、人びとは採集し、乾燥させ、市場で販売していた。採集と農耕のあいだの活動と考えられるこの植物利用が、狩猟採集の長い歴史をもつサンダウェやハッツァだけでなく、農耕の長い歴史をもつ西アフリカの農耕民にとっても重要である点は、生業の変化は採集から農耕へと一方向的ではなく、むしろ活動が複雑化すること、またそれに伴い人と植物の関係性もより多様に展開することが推察された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度はおおむね計画通りに研究が遂行できた。研究実績の概要で述べた①の成果については、2018年度に国内の学会で、また③の成果については国際学会で報告することを予定している。②については、引き続き、分析を続けている。
ただし、空中写真と衛星画像の分析をおこない、農地やハッツァのキャンプ地などの場所および数や面積の推移を実証的に明らかにすることがいまだに実施できていない。また、欧米および日本の研究者が過去に撮影した画像や映像資料を収集・分析し、生業の変遷について、空中写真の解析から得られた資料と比較しながら分析をおこなうことも同時に計画していたが、現在までのところ、海外の資料を収集することができていない。国内の資料については、とくにハッツァについて、国立民族学博物館所蔵のデータベースを参照することができている。これらの点については、平成30年度の課題としたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの調査では、生業変容と植物利用の関係をおおまかに捉えることを中心にしてきたので、最終年となる平成30年は、これまでに収集した個人のライフヒストリーと関連させながら、個人レベルでこれまでのデータを検討したい。また、それ以外にも、以下の3点を推進していく。
１）これまでに実施できていない空中写真と衛星画像の分析をおこなう。
２）調査結果を住民と共有して、各地域にみられる植物とのかかわりの特性を住民とともに深く理解するための住民との意見交換をおこなう。
３）これまでの成果を論文の形で報告しつつ、本研究の全体的な成果を図書として出版できるよう、出版助成の獲得を目指す。
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| Causes of Carryover |
2～3月に実施した現地調査において、宿泊費用が当初の計画よりも少しだけ安かったことにより、多少の残額が生じた。これは最終年度の現地調査費用に補填する。
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