2019 Fiscal Year Annual Research Report
The search of the socioeconomic-status and development of the preventive intervention program in relation to locomotive syndrome
Project/Area Number |
16K21465
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Research Institution | Tokai Gakuen University |
Principal Investigator |
長幡 友実 東海学園大学, 健康栄養学部, 准教授 (40512512)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 野菜の栽培 / ロコモティブシンドローム / 社会経済的背景 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,平成28年度から令和元年度までの4年計画である。社会経済的背景(Socioeconomic Status:以下,SES)を考慮したロコモティブシンドローム予防介入プログラムを開発し,そのプログラムの実施・評価を行うものである。本研究では,栄養摂取と身体活動の両者に良い影響を与えると考えられる「野菜の栽培」をプログラムに取り入れた。平成30年度に,事務系職員約30名を対象者とし,約3か月間,職場においてミニトマト(1株/1人)の栽培(屋外での栽培)を行ってもらい,その前後で自記式質問紙調査および食物摂取頻度調査を実施した。その結果,栽培前と比較し,栽培後では野菜の摂取量が増加していた。特に,これまでに野菜の栽培経験のない者において,その結果は顕著であった。しかし,その一方で,職場における屋外での栽培は,休日に水やりができない,栽培スペースの確保が必要等の実施するにあたっての環境の課題や,台風等の天候が野菜の生育に影響するといった天候の課題が浮き彫りとなった。汎用性の高いプログラムにするためには,それらの課題を解決する必要がある。 そこで令和元年度は,屋内でできる水耕栽培で「野菜の栽培」が野菜の摂取量に影響するかどうか検討した。事務系職員10名に,水耕栽培専用機器を用いてミニトマトを栽培してもらい,その前後で自記式質問紙調査および食物摂取状況調査を実施した。水やりや天候に左右されないといった理由から水耕栽培を採用したが,実際に行ってみたところ,機器を置く室内環境,例えば日当たりや室温等に生育状況が左右され,対象者10名が必ずしも栽培に成功したとは言えない状況であった。そのような状況であったため,栽培前後に実施した調査結果に変化は認められなかった。今後は,栽培環境を整えた上で研究を実施する必要がある。
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