2016 Fiscal Year Research-status Report

昭和戦前期における女子水泳の組織化とその成果に関する研究

Research Project

Project/Area Number	16K21467
Research Institution	Tokai Gakuen University
Principal Investigator	木村華織東海学園大学, スポーツ健康科学部, 講師 (50634581)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	東京YWCA / 女子水泳 / 日本水上競技連盟
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、昭和戦前期の女子水泳を対象に普及の一様態に位置づけられる組織化の過程とその成果を明らかにすることである。平成28年度は、研究計画にあげた4つの研究課題のうち、課題１：東京YWCAが行っていた水泳事業に関する整理〈課題1－1：東京YWCAの機関誌「地の塩」における記事の分析、課題1－2：東京YWCAが行った水泳事業の目的及び位置づけの検討〉について、史料調査と聞き取り調査を通じて検討を行った。研究成果は、以下にまとめられる。 ①屋内プール設置以降、東京YWCAの水連事業は、その対象や内容を拡大していた。これらの事業方針はすべて女児や女性への健康保持・増進を目的とするものであり、競技力向上や選手育成は事業方針にも実態にも含まれていなかった。いわゆる水泳技術の伝達ではなく、そこには水に親しむという要素が含まれていた。 ②クラブ活動や講座としての水泳指導以外に、1931年からは近隣の女子小学生を対象とした講習会が長期休暇を利用して行われていた。 ③東京YWCAの水泳指導者として4名の女性が確認された。このうち1名は水泳連盟公認の指導者資格試験合格者、もう1名は全国レベルで活躍していた元選手であり、関東水泳協会の委員を務める人物であった。 ④宿泊事業との関係から1932年のロサンゼルスオリンピック前には、女子の水泳と陸上競技の代表選手団が合宿を行っていた。東京YWCAの活動は一貫して女児・女性の健康保持・増進が目的であり、選手育成や強化に関わる事業は行っていなかった。しかし、オリンピック選手団が合宿を行っていたことや水泳指導を担当していた２名が水泳連盟との関わりを持つ人物であったことから、東京YWCAと水泳連盟とが、施設的な繋がりや人的な繋がりを持って、それぞれの活動を展開していた可能性がうかがえた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本年の計画では、第1期：1928年から1932年、第2期：1933年から1937年という2つの期に分けて分析及び検討を行う計画であったが、第1期の検討に時間を要してしまい、第2期については予定していた検討すべてを終えるには至らなかった。また、聞き取り調査についても、調査対象者が高齢であるため健康状態等との関係から予定者全員への調査を遂行することができなかった。これについては平成29年度の継続課題とした。
Strategy for Future Research Activity	上述の進行状況に鑑み、第一に課題１に関する継続調査を行う。また、それと同時並行で平成29年度の研究実施計画にある課題2・3の検討を進める。課題2：東京YWCAが女子水泳も組織化に与えた影響については、課題1の検討結果と研究代表者が従来明らかにしてきた水連の事業実態・指導者との関係に着目し、検討する。課題3：女子水泳の組織化前後の競技会数、水連の歴代役員構成の調査・検討については、研究計画に従い前者については『運動年鑑』を史料に用い、後者については水連から出されている書籍・雑誌等を中心に検討を行う。但し、平成28年度に終えることのできなかった研究を継続実施することから、課題3の検討が一部次年度にずれ込む可能性も考えられる。大幅な遅れが生じると予測される場合には、早期に研究計画を見直し対応策を講じる。
Causes of Carryover	平成28年度の計画では、東京・大阪での聞き取り調査を予定していたが、調査対象者が高齢であることから健康状態の問題や直前になってからの体調不良等が生じ、大阪で予定していた聞き取り調査を実施することができなかった。今年度に実施できなかった聞き取り調査分の旅費および謝金が未使用となったため、次年度使用額が生じた。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成28年度に実施できなかった聞き取り調査は、平成29年度に実施する予定である。調査対象者の体調と相談しつつ、実施できる日を調整している。聞き取り調査の未実施によって生じた次年度使用額は、当初の予算申請通り未実施分の聞き取り調査に使用する。また、同時並行で本年度の研究計画を遂行する。場合によっては研究全体に遅れが生じる可能性があるが、その場合には研究計画の見直しを行い、遂行可能な計画に変更する。