2016 Fiscal Year Research-status Report
非管理職シニア人材の持続的エンプロイアビリティ向上に向けた理論的・実証的研究
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16KT0124
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
竹内 規彦 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 准教授 (40387569)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鄭 有希 学習院大学, 国際社会科学部, 准教授 (00468828)
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| Project Period (FY) |
2016-07-19 – 2019-03-31
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| Keywords | 後期キャリア開発 / 持続的エンプロイアビリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、今後一層の増加が予想される「非管理職」シニア従業員の「持続的エンプロイアビリティ」（心身共に健康に働き続ける仕事機会の獲得能力）向上のメカニズム解明にむけた理論的・実証的検討を行うことを目的としている。具体的には、（1）非管理職シニア従業員の持続的エンプロイアビリティの個人・職場・組織レベルにおける促進・阻害要因の検証、（2）60～65歳前後における個人のエンプロイアビリティ水準の観察とその変化に与える影響要因の検証、（3）持続的エンプロイアビリティの向上が個人・職場・組織にもたらす効果の検証、及び（4）統合的フレームワークの構築を行う。
上記目標を達成するために、平成２８年度は以下の研究活動を行った。
（１）プロジェクト開始前の事前準備：既存の文献調査、及び企業の人材開発部門を対象とした事前インタビュー調査を実施した。具体的には、（Ａ）持続的エンプロイアビリティの構成要素、（Ｂ） それらの規定要因、及び （Ｃ）加齢に伴う心理学的な変化に関する文献・資料収集を実施した。
（２）研究Ｉの実施（１年目）：持続的エンプロイアビリティ促進のマルチレベル先行要因（組織・職場・個人）に関する仮説構築を試みた。合わせて、個人調査向けの質問紙の設計を行った。
（３）研究IIの実施（１年目）：高齢者の定年年齢前後でのエンプロイアビリティの時系列変化に関する調査の実施に向けて、仮説の構築、及び質問紙の設計を行った。
（４）論文化と成果発表：成果の一部は、国内・海外の学会で報告されたとともに、英語で論文化され海外ジャーナルに投稿された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初設定した４点の研究計画について、特に遅滞することなく実施することができたためである。具体的には、①プロジェクト開始前の事前準備、②研究Ｉの実施（１年目）、③研究IIの実施（１年目）、及び③論文化と成果発表のそれぞれである。
研究開始後、研究代表者、分担者、協力者からなる研究チーム内での積極的な研究貢献があったこと、またチーム内での円滑なコミュニケーションがとれていたことが主な理由として挙げられる。他には、研究代表者・分担者それぞれの研究機関において、電子ジャーナルやデータベースなどが充実していたこともあり、それらのアクセスがタイムリーにできたこともを貢献している。また、研究計画自体も無理のない計画が立てられていたことも大きい。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降の課題として、初年度に収集した定性的な情報をベースに、いかに精巧に定量的な調査・分析に落とし込めるかという点が挙げられる。この点については、本年度の早い段階で、質問紙調査等で測定可能な項目・尺度を完成させ、パイロット調査等の実施により妥当性・信頼性の検証を行う必要がある。
また、研究成果については、今年度実施する定量的調査からより多くのアウトプットを出せる可能性が高まる。特に、海外の主要学術誌に掲載される水準のデータを収集し、質の高い研究論文を執筆することが不可欠である。
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| Causes of Carryover |
定性的なインタビュー調査において、当初予想していたほどの費用がかからなかった。これは、研究代表者の人的ネットワークにより、在住する首都圏近辺にて、調査が実施できたことによることが大きい。同時にこの節約により、当初想定していたよりもより規模の大きいを本調査（定量調査）を実施できる可能性が見えてきた。したがって、上記節約は、次年度以降の本研究の研究規模の拡大や実質的なインパクトの増大につながるという点で、重要な意味をもつものといえる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
前年度の事前調査で節約できた費用は、本年度（H２９）及び次年度（H３０）に実施する本調査（質問紙調査）の規模（対象組織数・従業員数）を増やして利用する計画である。
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Research Products
(6 results)
