2021 Fiscal Year Research-status Report
器官サイズの再生現象における痛みシステムバランスの理解
Project/Area Number |
16KT0176
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Research Institution | Jikei University School of Medicine |
Principal Investigator |
矢野 十織 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (10648091)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川村 将仁 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (10408388)
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Project Period (FY) |
2016-07-19 – 2023-03-31
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Keywords | ゼブラフィッシュ / カルモジュリン / カルシウム / 骨 / 器官サイズ / 鰭 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は発生・再生現象や刺激応答・炎症などといった、特定のイベントに焦点を当てるのではなく、システムレベルで器官(鰭)サイズ調節や、これを規定する骨格パターンの調節、ならびに骨形成機構を明らかにすることを目的としている。研究期間を通じてカルシウムイオンシグナルが主軸となることが明らかとなり、本年度も前年度までに引き続き解析を行った。 (1)前年度までに得られた骨修復とカルモジュリン結合タンパクとの関連性を明らかにするため、使用経費で購入したGFP抗体とカルモジュリン結合タンパク抗体との共染色を免疫組織化学染色にて検討した。カルモジュリン結合タンパク抗体は様々な賦活化処理を検討したものの、現在までに細胞内局在する結果は得られておらず難航している。最終成果物をまとめる段階で重要なポイントであるので、免疫組織化学染色法の改変が必要と考えている。具体的には固定法の変更が考えられる。 (2)過年度に得られたデータの画像処理解析を引き続き行った。1データ800枚の連続画像の立体再構築となり、また画像間のz表軸移動が激しく複雑な小構造をトレースする作業を行うために時間を要し、現在までにラップトップパソコンならびに本研究課題で導入のワークステーションを用いた簡易ソフト解析を行った。骨表面の細胞外基質を立体再構築することができたが、Amira解析機器を用いて解析済みのデータと比較して立体表記に劣ることが分かった。本画像処理解析も最終成果物をまとめる段階で重要なポイントとなるため、所属研究室所有のAmira解析機器を用いて再解析する必要が考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
電気生理学的解析に必要な機器の改良・改善について、前年度までに機器の調達について研究代表者・研究分担者で相談・調整していたが、本年度セットアップが完了したため、遂行可能な段階に達することができた。研究代表者・研究分担者それぞれが独立した実験遂行はできているものの、コロナウイルス流行の影響を受けて研究分担者との共同実験が遂行できておらず、これを理由に研究期間の延長を前年度に行ったが、前年度に引き続き本年度も遂行できなかったため、進捗状況は遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
研究代表者・研究分担者間で本年度末に会議を行い、電気生理学的解析に必要な機器の改善ができたこと、次年度前半に必要消耗品を購入のうえで次年度中に共同実験可能なことを対面で確認した。研究実施機関の前半において、共同実験自体はスムーズに行えていたため、次年度中にデータを取得し、これで電気生理学的解析について研究完了とする。 また本年度問題となった(1)免疫組織化学染色法の改善と、(2)Amira画像解析については、染色工程の吟味と画像抽出とにまとまった時間を要することが予想される。論文として最終成果物を完成させるうえで、次年度中にすべての実験・解析計画を完了できるよう、業務エフォート率管理に留意しながら研究実施スケジュールを改めて調整して臨む。
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Causes of Carryover |
次年度使用額の使用計画は、申請書申請段階から変更は無く、(1)研究分担者の消耗品購入費用と、(2)最終成果物の論文公表に係る費用、(3)免疫組織化学染色に係る消耗品費である。(1)について本年度は研究代表者と研究分担者による共同実験を遂行できなかったため経費使用が無く、研究期間延長により次年度使用額となり、「今後の研究の推進方策」に記載の通り次年度使用する。(2)についても同様に、本年度は英文校正費・投稿費として使用できなかったため経費使用が無かった。次年度使用をする計画として、次年度前半までに実験完了分の英文校正は済ませる計画とする。(3)については次年度において組織固定法の改変を行うため、これに係る費用として使用する計画である。
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Research Products
(1 results)