2006 Fiscal Year Annual Research Report
初等教育における発展的科学教育の計画・実施・評価に関する学際的な開発研究
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17011004
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
宇野 忍 東北大学, 大学院教育学研究科, 教授 (30004120)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村瀬 公胤 信州大学, 教育学部, 助教授 (20361602)
本間 典子 東京大学, 大学院医学系研究科, 助手 (50345039)
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| Keywords | 初等教育 / 発展的科学教育 / バイオ教育 / アストロバイオロジー教育 / カリキュラム開発 / 授業支援体制 / 評価システム / 概念地図法 |
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| Research Abstract |
本年度は、(1)千葉県白井市大山口小学校5年生(継続)、(2)神奈川県横浜市神橋小学校4年生(新規)、(3)埼玉県草加市八幡小学校5年生(新規)を対象に、教育委員会、学校の協力により授業支援体制を作り、発展的科学教育のカリキュラム開発、「総合的な学習の時間」での授業、授業評価システムの開発と評価活動を行った。研究目標毎に次の実績が得られた。i)カリキュラムや実験の開発(目的3)に関しては、ア)児童の探求心や探求活動を活性化させ、高校レベルのバイオ教育を可能にする2種のカリキュラム(小4,小5年生向け)とイ)同様のアストロバイオロジー教育を可能にする小5年生向けのカリキュラムを開発した。児童の事前事後アンケート結果、概念地図の変容から、そのの有効性が示唆された。ii)児童の科学力育成に必要な援助者チームの構成モデル(目的2)に関しては、援助者チームを若手研究者(大学院生)と教師、TA・TT(大学院生)から構成し、教員と若手研究者のリレー授業を実施した。援助者・児童のアンケート結果から、こうした構成が協同的な授業の展開や児童の成長にとって有効であることが示唆された。iii)適時性の同定(目的1)に関しては、学習環境の整備により小学校高学年児童に高校レベルの発展的科学教育が可能であること、質問の質や量の変化から科学的思考力が醸成されたこと、普段の授業で気になる児童も活躍したこと、4年生ゃは概念や用語の理解が難しいという課題が見られたが、それへ配慮すれば4年生も発展的科学教育の適時性を持つことが確認できた。iv)評価系の開発については(目的4)、TAや教員へのアンケート、概念地図法や事前事後アンケートなどの多様なデータを用いた評価と授業直後の検討会での授業改善のための評価という2系統の評価システムを採用した。このシステムはうまく機能した。検討会には先の援助者チームに加え、教育学者・教育心理学者も随時参加した。こうしたメンバー構成が有効であった。また、概念地図法のデータや意識調査データによる児童の学習活動の分析も有効であることが示唆された。
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