2006 Fiscal Year Annual Research Report
アンチ・ドーピング教育の教材開発と支援システムの研究
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17300192
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
近藤 良享 筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 教授 (00153734)
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| Keywords | アンチ・ドーピング / 教材開発 / 支援システム |
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| Research Abstract |
平成18年度はアンチ・ドーピング教育の現状課題の分析および各国のアンチ・ドーピング教育の教材収集と分析に重点がおかれた。
まず、現状分析の基礎として、T大学の大学生(861名)を対象に、アンチ・ドーピングの意識調査を行って、基礎資料として分析した。その結果、ドーピング問題への関心はあっても、体系的にアンチ・ドーピング教育を受けておらず、適正な情報を入手できていない実情が明らかにされた。また、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)の教育担当事務総長(Julie Carter)との意見交換を行うと共に、WADAがアンチドーピング教育に使用している資料(DVD)の提供をうけ、現在、その内容分析を行っている段階である。
さらに、今年度は世界各国のアンチ・ドーピング教育の教材収集の一環として、オーストラリアにおけるアンチ・ドーピング教育について現地調査し、Dr.Ken Nosaka(Edith Cowan Univ.), Dr.Robert Donovan(Curtin Univ. of Technology)とMr.Martin Fitzsimons(Western Australian Institute of Sports(WAIS)の3氏と対談した。Nosakaは、西オーストラリアにおける青少年等スポーツ活動は,各地域に存在する各種目別クラブで費用を支払い学校教育終了後の課外に行われている関係で、学校では,スポーツ競技力を高める薬物使用(PEDs)より,所謂麻薬等ドラッグ乱用への防止教育に重きが置かれていること。Donovanは、アンチドーピング教育で最も重要なことは必ずしも1つでなく,選手,コーチの倫理観の他,勝たなくてはならないという状況に追い込まれたときPEDsに頼ろうとする本人の性格,違法性の認識等が関連するとした上で、アンチ・ドーピング教育の場としての家庭や学校が非常に重要であると指摘したこと。Fitzsimonsは、WAISでは,毎年1回のアンチドーピングセミナーが行われ、WADAの規約に基づくWAISの規約があり,指定薬物の追加やWADAの規約改正に伴い毎年改訂が行われていることが明らかにされた。
他にも、ドイツ語圏の主なドーピング関連の論文8点を翻訳し、その論点を分析した結果、日本の現状とは全く異なる状況が理解された。
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