2008 Fiscal Year Annual Research Report
子どもの適正運動量測定システム及びIT機器を用いた運動プログラムの開発
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17300218
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
三村 寛一 Osaka Kyoiku University, 教育学部, 教授 (90116179)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奥田 豊子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (90047308)
鉄口 宗弘 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (70397793)
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| Keywords | 小学生 / 身体活動量 / IT機器 / 非活発児童 |
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| Research Abstract |
小学校1年から6年生児童、男子88名、女児116名計204名を対象とし、IT機器及びライフコーダを用いて児童の身体活動量を明らかにするとともに、間接的な運動指導が非活発な児童の身体活動量向上に有効であるかについて検討した結果(1)1週間の身体活動量について、歩数・運動量を見たところ全ての学年において平日(月曜-金曜)が高い値を示し、休日(土曜-日曜)が最も低い値を示した。(2)男女伴に全ての学年において、体育のある日の身体活動量が高く、休日において最も低い値を示した。(3)学校生活における10分休憩、20分休憩のIC運動強度を比較したところ、活発な児童は運動量、歩数ともに非活発な児童に比べて高い値を示した。(4)非活発な児童に間接的な運動指導を行い、屋外遊びを啓発した結果、休憩時間(20分x2)における座位行動が減少し、歩行以上の運動の出現率の増加が見られた。(5)非活発な児童における1ヶ月間の身体活動量(休憩時間20分x2におけるLC運動強度の合計値)を見ると、低学年は日数の経過に伴い値が増加し、中学年は増加と減少を繰り返し、高学年は日数の経過に伴い値が減少する傾向を示した。以上の結果より、休日における運動実施の必要性及び学校生活における体育授業の重要性が示唆された。また、IT機器を用いた間接的な運動指導は、身体活動量向上に有効であるが、望ましい運動習慣を習得させるためには低学年での運動習慣を身につけることが最も重要であることが示唆された。
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